日本を牽引するビジネスのプロフェッショナルを招いたトークイベント！大阪・関西万博2025で見えてくる社会の未来予想図フォーラム

2022-2-25
ITビジネス
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2025年に開催される大阪・関西万博に先駆け、2022年2月15日（火）に都内イイノホール＆カンファレンスセンターにて、開催意義やアクションプランの発表を目的としたトークイベント「大阪・関西万博2025で見えてくる社会の未来予想図フォーラム」が開催された。

■万博がもたらす新たな日本産業の在り方
第1部では、「万博がもたらす新たな日本産業の在り方」をテーマに、ウォンテッドリー株式会社代表取締役CEOの仲暁子氏とC Channel株式会社代表取締役社長の森川亮氏が登壇し、経営」「変革」「ICT」などのキーワードにして、独自の視点から万博を通した日本産業の未来について語った。

トークの中で、2025年大阪・関西万博へ期待することについて質問されると、森川氏は「“共創”というテーマや、モビリティやSDGsといったテーマに対して技術がどう活用でき、世の中がどうなるのかといったことに期待をしています」とコメント。また、仲氏は「万博は未来を提示する場であると思っています。未来を社内外の顧客やメディアなどのステークホルダーに見せることで具体的なイメージが湧き、新しい商品やサービスが受け入れられるようになることでイノベーションが加速していくと思いますので、万博にはそのような役割を期待しています」と語った。

最後にトークセッションでは、2025年より先の未来についての話題に。森川氏は「テクノロジーが当たり前な時代で、人がどう使うのかという意志が大事です。今回の万博では、そのような日本の意志が見えると思うので、応援していきたい」とコメント。仲氏は「人生は一回で、その中で自分の命をどう使うのかを考えるきっかけにして、この万博を機に変革を起こそうとしている方々は、一歩を踏み出してほしい」と大阪・関西万博を通じて理想とする未来を作るためのそれぞれのビジョンを語った。

中央がウォンテッドリー株式会社代表取締役CEOの仲暁子氏、右がC Channel株式会社代表取締役社長の森川亮氏

■大阪・関西万博による未来社会デザインへの挑戦
第2部では、「大阪・関西万博による未来社会デザインへの挑戦」をテーマに、国際博覧会担当の若宮健嗣大臣とクリエイターの齋藤精一氏が登壇し、それぞれの視点から大阪・関西万博について語った。

まず始めに、「万博開催の意義について」トークを展開。若宮大臣は、「会場を実際に訪れるというリアルな体験に加えて、デジタル技術を活用して世界中から多くの方々の参加を可能とするなど、リアルとバーチャルを融合させた新しい万博の姿を打ち出していきたい」と開催に向けた考えを発表した。
また、「大阪・関西万博のコンセプトは”未来社会の実験場”です。多くの皆様にご参画いただき、新しいアイデアや最先端技術に、規制改革やデジタル化などを組み合わせながら、新しいことにチャレンジしていく場としたい。」と日本での万博開催の意義を語った。

齋藤氏は「少子高齢化など色んな問題を抱えている課題先進国だからこそ、世界に先駆けて解決方法をデザインの力で見出していく必要があります。実際に、会場、さらには日本全国で体験していただいたものを各国に持って帰っていただくことが、今回の大阪・関西万博の大きな開催意義だと思います。」とコメント。「日本産業がこれから伸びていく大きなきっかけにしていきます」と万博開催への想いを語った。

中央が国際博覧会担当大臣の若宮健嗣氏、右がパノラマティクス主宰の齋藤精一氏

次に「未来社会の実験場」の具体化に向けたアクションプランを発表。昨年末、①モビリティ ②エネルギー・環境 ③デジタル ④健康・医療 ⑤観光・食・文化 ⑥科学技術等といった6つの分野別に整理してアクションプランを策定。中でもモビリティ分野については、「最先端のモビリティ技術を会場の内外で実証・導⼊し、「空飛ぶクルマ」等の来場者への新たな移動体験の提供や、「自動配送ロボット」を通じてロボットが社会を変革していく姿を示したりすることを目指す」と語るなど、大阪・関西万博の目玉となる施策が発表された。

若宮大臣は、ドローンの例をあげて「機能面だけ優れているだけではなく、その機能を駆使してどんな不便を解消できるかなど生活面など実情に沿った課題解決ができるかが重要」とコメントとし「日本中の課題をどう解決できるか、新しい未来がどうあるべきなのかを日本全体で考え、一緒になって世界で羽ばたくことができるショーケースになれば」とコメントした。

大阪・関西万博の目玉となる施策について語る、国際博覧会担当大臣の若宮健嗣氏

続いて、大阪・関西万博のPLL（People’s Living Lab）クリエーターとして活躍する齋藤氏より、デザイン分野の視点から現状への問題提起、共創・実装への課題について解説。現在進行している万博の関連施策として、インターネットを介して世界中すべての人が参加できる機会を創出すべく作られたプラットフォーム「EXPO COMMONS」について説明した。

齋藤氏は「万博は見に行くものではなく、自分から一緒に作り上げるものであるという意識の変革が起きたら良いなと思います。個人、政府、中小企業も巻き込んで色んな形で参画ができるよう、開催地から大きなうねりを作っていけたら」と、企業も巻き込んでのアクションが重要だと語った。

最後に若宮大臣より「世界各国が展示するものには未来に繋がるストーリーがあります。前回の大阪万博で月の石を見て宇宙や宇宙飛行士に憧れた子供が多かったように、2025年大阪・関西万博で刺激を受けて、それが子供たちの将来の生き方の指針になるようなものに繋がれば」とコメント。さらに「万博を通じて人間でなければ出来ない、心と心の結びつきを新たに突き詰めていく機会にもしたい」と2025年大阪・関西万博の成功に向けた想いについて熱く語った。