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近年、甚大な被害をもたらす自然災害が、相次いで起こった日本。間もなく、東日本大震災から6年、熊本地震から１年となる今、改めて、生活者の防災に対する意識や備えの実態について、全国の男女1,000名を対象にアンケート調査を行った。

■大災害に対して備えをしている人は、 83％
大災害（人間の社会生活や生命に大きな被害をもたらす規模の自然災害）に備えて、 83％が「何かしらの備え」をしていることが分かった。備えているものは多い順に、「日用品・水・食料品などの備蓄」52％、次いで「徒歩での帰宅経路の確認」48％、「保険加入」47％と続く。

また、この1年で備えを強化したものをたずねると、「日用品・水・食料品などの備蓄」が最多の24％で、次いで「災害速報のサービスやアプリの利用」18％、スマホ等の充電用に「モバイルバッテリーを携帯」17％と続き、デジタル関連の備えを強化していることが分かった。

【図】大災害に対する備え
＜全体 / n=1,000＞


【図】大災害に対する備え（備えているもの、この１年に備えを強化したもの）
＜全体 / n=1,000＞


■災害発生時に注目する情報、 1位は「テレビ」で8割
身の回りで大災害が発生した際、どのような情報源に注目するかを質問。1位は「テレビの情報」で実に8割の人が注目すると回答。2位は、総務省が災害発生時の安否確認手段として活用を呼びかける「災害伝言サービスの情報」と、「インターネット上のニュースサイトの情報」が、ほぼ同率の67％だった。

【図】身の回りで大災害が発生した際に、注目する情報源
＜全体 / n=1,000＞


■災害に関する“デマ情報”を、 SNS等のネット上で見かけたらどうする？
東日本大震災や熊本地震等の大災害が発生した際、 Twitter等を通じて“デマ情報”が拡散され、被災地を混乱させた……というニュースを耳にした方も多いのではないだろうか。

では実際に、そういった情報をSNS等のネット上で見かけた人は、それが“デマ情報”だと気づけたのか。またその後、どのような行動をとったのだろうか。

結果、71％と多くの人が「デマ情報だと気づいたので、 SNSや他人には広げなかった」と回答し、混乱を避けることができたと言える。一方で26％がデマの情報だったことに気がつかず、その後の行動の内訳は、「広げなかった」19％、「広げてしまった」7％となっている。

【図】デマ情報を得た後の行動
＜ベース：デマだと思われる情報をSNS等のネット上で見かけたことがある人 / n=163＞


■調査レポートまとめサイト／HoNote（ホノテ）

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