■同調査の背景
2015年、大手企業が米国にてオンライン教育プラットフォームを提供している企業と提携したり、ビジネス特化型SNSを提供している企業が同じく米国のオンライン教育サイトを買収するなど、オンライン教育ビジネス業界に大きな動きが見られる。

また、日本では以前から文部科学省がICT教育に力を入れており、2015年7月には「ICTを活用した教育推進自治体応援事業」などを推進しているといった背景から調査を開始した。

■地方都市在住では情報収集に不利？
今回の調査では特に、都市と地方の“情報の格差”が浮彫になっているという。「現在の居住地が情報収集に不利である」と回答した地方在住者は8割以上となっており、地方創生のためにはそういった格差を是正する必要があり、最新の情報を常に提供し続けているスクーのオンライン動画学習サービスはこれからの時代に必要不可欠なものへと変わって行く可能性を秘めているといえる。

スクーでは、2015年4月に福岡市と、さらに10月には佐賀県立高校2校や千葉市と連携するなど、地方自治体との取り組みを推進してきている。こうした取り組みを通して情報格差の解消に貢献し、地方経済成長の一助となるよう邁進していくとしている。おもな調査結果は以下、

■調査結果サマリー
・利用者の半数以上が首都圏（1都3県）以外に在住
動画学習で学ぶ理由の1位は「受けたい授業がある」（77.9％）首都圏とそれ以外の地方での差が目立った項目は「仕事のスキルアップにつながる」「いつでも受けることができる」「最新の情報が得られる」「どこにいても受けることができる」の4項目で、その差は10～20ポイント以上となった。

・授業を選ぶ際の基準は？
1位が「今の自分の仕事に役立つかどうか」（71.9％）。また東北地方や四国地方の半数が「今後転職や起業を考える際に役立つかどうか」を選択している。

・現居住地が「情報収集」に不利だと感じている人が8割
四国地方が1位で86.4％、次に首都圏以外の関東地方（81.0％）、中部地方（76.1％）と続き、首都圏（22.5％）と大きな差が目立った結果となった。

・どの地方でも「自身向上ための学習意欲」は非常に高い
自分自身を磨き上げる「スキルアップやキャリア形成のための学習意欲」に関して、東北地方・関西地方・中部地方・九州沖縄地方・関東地方（首都圏、首都圏以外）は8割以上と非常に高い意欲を持っていることがわかる。

■調査概要
調査方法：インターネット調査
期間：2015年8月12日（水）～2015年9月8日（火）
有効回答数：834名

■「schoo WEB-campus」とは？
株式会社スクーが2012年から運営している、日本最大級のオンライン動画学習サービス。プログラミングやWebデザインといったIT領域や、マーケティングやビジネス英語等、仕事に活きるさまざまな知識やスキルが身につくコンテンツを提供。ほぼ毎日生放送で授業を配信しており、受講生同士や先生とのコミュニケーションを通じて、双方向での学習体験が可能。これまでに公開した2000本以上の授業はすべて録画授業として公開しており、有料会員（Web登録980円／月、iOS及びAndroidアプリ登録1,080円／月）となることですべての授業を何度でも受講することができる。現在の会員数は約18万人（2015年9月現在）。

■schoo WEB-campus

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