――エンジニアの就業環境はどのようにお考えですか。

高瀬社長（以下、敬称略）：日本のIT産業では、純粋なものづくりをしている企業というのは全体の3割しかいないんです。そのほかの7割というのは、すべて下請けという構造なんです。これはアメリカと逆の状況です。アメリカは7割が純粋にITによるものづくり、サービスをしているんです。ここがアメリカと日本のIT業界の差です。

創造性と生産性という言葉を使っているんですが、IT業界は本来は創造性のある仕事をしなければいけないと思うんです。ITを使っていろいろなサービスを生み出すとかというのが本当のことだと思うんですが、30％くらいの企業しかクリエイティブな仕事をしていない。本当の意味で創造性のある仕事をできていないというのが現実です。

ちなみに中国やインドは20％台です。中国やインドは、IT業界でも下請けのイメージがあるんですが、実際の所日本も変わらない。そして中国やインドは今後、アメリカのようなスタイルで、エンドユーザーが増えていく状況にあるので、日本のIT産業は、アジアという視点から見ても、創造性を生み出すような産業にシフトしないと、置いてけぼりを食らってしまいます。自動車や機械産業のように、せっかく技術力があるのに、創造性がないという世界です。

株式会社A-STAR　代表取締役社長兼CEO　高瀬俊誠氏

――創造性とは具体的に言いますと、どのようにイメージしたらよいのでしょうか。

高瀬：プロダクトですね。自分たちのサービスの中からプロダクトを生み出すというのが本来のあり方でしょうし。そういったことが日本のIT業界ではないので、どこかプロダクトを生み出す企業にぶら下がっているだけなんです。

いわゆる上流工程から下流工程まで担当しているという、システムインテグレーションの世界とはちょっと意味合いが違います。たぶん、システムインテグレーションがメインの時代というのはもう終わっていて、IoT技術を活用したappleWatchのようなウェアラブル端末やロボット、ビッグデータなど、創造性が必要な分野が増えているのに創造性を発揮できていない。

――では、いまの技術者はどのような方向に向かっていけばよいのでしょうか。

高瀬：そこで出てくるのが「SIガラパゴス」です。いまのIT業界は総中小状態となっています。。

日本のIT業界には3万2000社あるんですが、IT人材は80万人。そうなると1社あたりに所属しているIT人材の数30人以下となります。これは欧米の約1/2です。30名以下の企業が総中小状態にあって、そこにイノベーションが生まれるのか。そうは思わないんです。私はタクシー業界に非常に似てると思いまして。規制緩和をして台数が増えた結果、これまで仕事をしてきたベテランドライバーが食べられなくなって、業界自体が疲弊しました。いまそれに政府が気づいて、規制強化して新規参入を認めなくなりました。これがIT業界にも起こればよかったんです。

IT業界にメスを入れるということをずっとしていないので、ハードウェアも海外勢に負けてしまい、ソフトウェアも負けてしまっています。国を挙げての構造改革をして欲しいというのが一方あるのと、民間の立場から、それをどのように進めるのかということもあります。農業ではいま、農家と直接消費者をつなげるプラットフォームがどんどん生まれてきていますよね。でもIT業界はそういう両輪、政府の中長期の政策と、民間のアイディア、サービスというものが全くない業界なんです。

ただ1つ明るい兆しが出てきたのが派遣法の改正です。ようやく政府の規制強化策が出てきたと思っています。具体的に影響があるのは、IT業界では普通となっている特定派遣免許の廃止です。一般派遣のみになりますが、そうなると資本金2,000万円以上、純資産で1,500万円以上ないと派遣の免許が取れません。IT業界の3万2000社のうち、70％は資本金1,000万円以下の企業です。ようやく、いい意味での淘汰・再編がようやくITソフトウェア業界にも来たということですね。

――いまそのクラスの企業に存在している技術者はどうしたらよいのでしょうか。

高瀬：当然、1次受けや2次受けで、企画段階から入っている優秀なソフトウェア会社はあります。そういう会社が救ってあげるべきだと思います。技術力や企画力やノウハウ、資本力のある企業がたくさんありますが、業界全体で3万2000社もあるので、いまのIT人材にとっては、どこがいい会社なのかも分からない。1次受け、2次受けの優秀な層をもっと盛り上げたいというのは僕らのビジョンでもあります。

80万人IT人材がいる中で、特定派遣で働いている人が40万人います。その中で個人事業主として働いているのが12万人。純粋なものづくり企業で働いている人は25万人しかいないんです。40万人と12万人、あと派遣で働いている方が3万人いて、80万人のうち55万人が実質派遣で働いている業界なんです。ここが悪しき習慣だと思っています。

結局1次受け、2次受けから5次受け、6次受けという層に人材がたくさん所属している業界なので、彼らをエンドユーザーや一次受けと直接つなげる仕組み、プラットフォームを作りたい。出版業界でもあったし、小売りの業界もありました。印刷業界でも始まっています。アマゾンや楽天といった存在のおかげで、中間業者が淘汰されたと思うんですが、同じことをやろうとしています。

――どのようにIT人材を結びつけていくのですか

高瀬：日本では、IT人材を徴用する手段はインソーシングとアウトソーシングの2パターンあるんです。正社員を雇うとか、派遣を入れるのはインソーシングです。一方個人事業主を使うとか、特定派遣業者を使うのはアウトソーシングです。

インソーシングはリクルートやインテリジェンスがあるのでビジネスが発達しています。インソーシングとアウトソーシングの市場は合わせて10兆円あるんですが、インソーシングのマーケットは700億円しかありません。アウトソーシングはその残りの市場規模があるのに、リクルートやインテリジェンスのようなメジャープレイヤーが存在しません。我々はそこを目指しています。

アウトソーシングについては、「A-STARにお願いをすれば優秀な人材が確保できる、いい外注先が確保できるよね」と。大手通販サイトさんの子会社もBtoBの仕事をされていますが、あまり規模が大きくない。ガリバーがいないんです。正社員のマーケットは上位2社で70％を取っているという確立された世界です。

昨今言われているクラウドソーシングも、大きく見ればアウトソーシングの一環です。ただクラウドソーシングとの違いと言えば、SOHO業者に発注できるのがクラウドソーシングですね。我々は客先常駐を支援するというサービスなので、リクルートやインテリジェンスとも違いますし、クラウドソーシングとも違います。我々独自のプラットフォームで展開しています。

まず個人事業主の方に登録していただき、客先の常駐案件を受けられるという仕組みと、既存の客先常駐型ビジネスをやっている特定派遣ですね。一般派遣免許を取ったのはいいが営業力が弱かったりという会社もあります。そういう会社ほど社長さんの人柄がよく、社長に付いていきますという社員さんが多かったりします。でも肝心の営業力がなかったり、資本力がなかったり。そういう企業をまとめてよりエンドユーザーや一次受けとつなげていく。そうしていくとお互いハッピーですよね。

下請けの、売上高20億円以下の企業が受注する金額は、一人月あたり60万程度なんです。でもエンドユーザーが発注しているのは150万円くらいなので、残りの90万はどこかに行っているわけです。これが中抜きと言われるもので、3次受けや4次受けは情報を横に流しているに過ぎないんです。こういう状況になっているのは、アウトソーシングのビジネスで、効率よく仕事ができるプラットフォームがないからなんです。そういうサービスの確立を目指しているのが当社です。

――今後目指される方向についてお聞かせください

高瀬：いまは当社の取引先として1500社。3万2000社のターゲットに対してまだ少ないんですが、創業3年経ったところで5％くらい。これを今後は30％から40％に、そして圧倒的と言われる60％のシェアを目指していきます。これを2020年に達成することを目標としているほか、東証マザーズへの上場も視野に入れています。そのときには投資家の方からの資金を元にプラットフォームを完成させます。流動性の高い55万人に上るIT人材が参加できるプラットフォームです。

ただ、3万2000社の中でも、エンドユーザーと呼ばれているのは2000社くらいしかありません。残りの3万社が売上高20億円以下の中小ソフト会社、個人事業主と呼ばれている方で、その3万社のパイをどれだけとれるかが重要となってきます。

IT業界が最大に発達している国はアメリカだと思うのですが、日本はアメリカより15年遅れていると言われます。ではいまから15年前のアメリカはどうだったかという、歴史的なものを見ていきますと、米国にも多重下受け構造があったんです。でもそれを破壊したのがインドや中国を使ったこと。彼らを下請けにしたんです。

もちろん英語が話せるという環境もあったと思いますが、その結果、中国やインドの優秀な人材がアメリカに渡ったんです。サービスを生み出せるような人材がシリコンバレーに渡ったんです。こういったことを日本も政策的にやればいい。

同じようなことが建設業界や小売業界にも言えて、優秀な外国人を日本に連れてくる環境を作るべきだし、そのためには多重下受け構造を破壊して、豊かになるような仕組みを作らないとダメだと思っています。

10年後や20年後に何が起きるのかはほぼ想像ができていて、消費税率が20％まで上がるというのが一つ、75歳まで年金が受給できないというのが二つ、あと僕らの世代でいえば、親の介護が発生します。そして育児が始まるという、4重苦、5重苦が発生する中で、所得を上げなければいけない状況が生まれてきます。こんなに悠長にやっている状況でないと思います。

あとは金利です。日銀のファイナンスがいつ破綻してもおかしくないと思っています。いま住宅ローンが1％で借りられますが、10年後は4％、5％になってもおかしくない。そのときにアメリカのサブプライムローンの破綻みたいな、車のローンも組めないし、住宅資金も借りられないとなったらどうなるのでしょう。加えて消費税は上がる、年金はもらえないし親の介護と育児で精一杯。これがいま僕が考えている悲観的な未来です。

それを防ぐためには一人あたりの収入が上がるような仕組みが必要です。自動車業界や電気機械だけベースアップの目が向いていますが、ソフトウェア業界や建設業界、小売業界も、国策と民間の立場で取り組みをしていかなければならないと思うし、それをやるのが僕らの世代だと思っています。60歳、70歳の方が作ったエコシステムは、僕らの世代には通用しないので、構造改革と世代交代がテーマとなってきます。

80万人に対して3万2000社なんで、会社が多すぎなんです。分かりやすいのはタクシー業界のように規制を強化して、新規参入をストップさせるということが必要です。

エンジニアの有効求人倍率は7倍です。これはたまったもんじゃない状況です。淘汰も必要ですし、構造改革も必要です。社数を減らすことと同時に、IT人材を増やすことです。

これは未経験の人を育てるのと、海外から人材を連れてくるという2通りしかありません。東南アジアなどの地域と2国間の協定を作って、人材を呼び入れればいいんです。こうした政策を母体に突破力のあるリクルートなどの企業がどんどん開拓して、それに僕らが続くといった風になればいい。

国を挙げて、どこかに日本語も学べて、ITも学べるような学校を作ってくれればいいと思います。そういった話を聞いたことがない。あとは英語がしゃべれるようなIT人材を育成できる学校を日本に作って欲しいです。そういった所で日本は遅れています。

僕はグローバル化はローカル化だと思っています。海外の人でも日本語がしゃべれないとグローバル人材ではないですよね。日本で通用するようなグローバル人材を育てていただきたい。先ほど述べたような学校を今のうちに作ってもらわないと、早く土台ができない。いまの政策にはそういう現場感がまったくないですね。

当社はいま、既存のプレイヤーである55万人をどうやって生かすかという事業を始めたばかりですので、この事業をしっかりと成長させつつ、いずれはこうした育成事業にも取りかかってみたいですね。

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まず登壇した首都圏コンピュータ技術者株式会社の代表取締役社長である齋藤光仁氏は、いまのIT技術者を取り巻く環境について、エンジニアの不足、マイナンバー制度の導入に伴う、個人情報に関する意識とシステム、派遣法改正が及ぼすITエンジニアの働き方に関する問題について言及した。

まず同社が、15名のITフリーランスで立ち上げた協同組合をルーツとしていることを示しながら、フリーランスとして仕事をするITエンジニアの共感を得て参加する人が増え、どんどんと組織が大きくなり、2007年10月には株式会社として組織変更し現在に至ったとのこと。「フリーランスのITエンジニアをサポートする日本最大級の企業として、多様なクライアントのシステム開発の現場でに、多様な要望に応えられる2000名を超えるITエンジニアが活躍している」（齋藤氏）。

フリーランスとして仕事を始めようと思ったときに重要なのは顧客の確保だけでなく、経理や総務といった開発以外の煩雑な業務も発生する。同社はこれまで、こうしたフリーランスの営業・総務・経理といった部分をサポートし、効率よく実力を発揮できる環境を整えてきた。同社がサービスをしている「まるごとサポート」では、フリーランスでは受注できないような大型プロジェクトを、ほかのフリーランスと共同受注することによって門戸を広げるなど、安定した案件の獲得を可能としてきた。ほかにも福利厚生や教育サポートといった分野でも支援をするほか、確定申告などについても委託税理士を通じてエンジニアをサポートしてきたとのこと。

首都圏コンピュータ技術者が提供する「まるごとサポート」

このほかクライアントの契約内容についても、お互い対等な立場で一つの会社を運営しているかのような事業の仕組みが、多くの契約エンジニアから信頼を得ている、と齋藤氏。「当社には822名の個人株主がいるが、その全てが自社で契約するフリーランスのITエンジニア。エンジニアの代表を取締役に選出するほか、現場のエンジニアの声を的確に経営に反映している。こうしたところが一般の人材サービスとは大きく異なるポイントだ」（齋藤氏）。

なおPE-BANK事業だが、これはフリーランスのエンジニアを単に登録するわけではなく、PE-BANK独自の厳格な基準を満たしたエンジニアのみがプロ契約を結べるとのこと。エンジニアの品質を保証することでブランド化を図っている。契約エンジニア数についてだが、2014年9月末の2026名から、2015年3月末には3447名へと前期比120％の増加となったという。

今後は慢性的なITエンジニア不足があるほか、マイナンバー制度導入による需要の拡大、派遣法の改正により特定派遣ができなくなることからITエンジニアの働く環境も変化しつつあり、同社が貢献できるフィールドが拡大している、と齋藤氏。3年後には契約プロエンジニア数6000名、取扱高（共同受注金額）300億円を目指すとのことだ。

■マイナンバー制度の導入とITエンジニアの関係

発表会に登壇した一般社団法人の日本個人情報管理協会専務理事である内山和久氏は、マイナンバー制度の概要について触れ、これは個人や企業活動の基盤となる、社会保障・税仕組みに利用されるスーパー・インデックスとしての性格を持つと指摘。ひとたびこの番号が漏洩したり、悪意を持って扱われると国民一人ひとりの権利や利益を損なう可能性がある。こうした個人情報の保護が重要となってくる。
マイナンバーは法律で決められた分野でしか使ってはいけないことになっているので、提供することもできなければ、提供を求めてもいけない。利用されるのも社会保障や税、災害対策のみに限られている。たとえばマイナンバーで社員を管理することはできないようになっている。

日本個人情報管理協会専務理事　内山和久氏

翻って個人事業主としてのITエンジニアを見た場合、ITエンジニアは「個人番号関係事務実施者」となる。これは自らがマイナンバー制度を理解し、事業主として適切な対応を取る必要があるほか、アルバイトやアシスタントなどへの給与支払いに伴う源泉徴収、コンプライアンスの遵守など、様々な取り組みが必要になってくる。「経営者としてコンプライアンスを重視し、問題があった場合は事業の継続が難しくなってしまう。そういった意味でもマイナンバー、個人情報の保護に精通し、自らの事業主としての価値を高める必要がある」（内山氏）。またITエンジニアとして仕事をする場合でも、マイナンバーの正しい取り扱い方に精通していることが求められる。

最後に内山氏は「ITエンジニアの方々はマイナンバーに精通し、人的・物理的・組織的な安全の取り組みをしっかりとやっていく必要がある。日本個人情報管理協会としても首都圏コンピュータ技術者とタイアップしてサポートをする。上級個人情報管理士の取得など、続けて取り組んでいきたい」と語った。

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特に今年ドイツで行われるIT関連の展示会のIFAが大注目だ。このように9月はIFA以外にも専門のIT系イベントが多数開催される予定となっているので紹介しよう。

■ドイツではメジャーイベントが2つ
ドイツで毎年行われているIFAは、ヨーロッパで最大規模のイベントで、年末向け新製品が毎年多数発表されている。展示会自体は9月5日からだが、プレスカンファレンスは9月3日から行われる。IFAのサイトに掲載され、日本でも関係ありそうなカンファレンスの開催企業はエイサー、パナソニック、ソニー、サムスン、レノボとなっている。プレスカンファレンスでは新製品やサービスの発表が予想されるが、これ以外にも多くの企業から新製品が発表されるようだ。

同じくドイツでは9月16日からphotokina（フォトキナ）というカメラ関係の展示会が行われる。こちらは、2年に一度開催されるイベントで、今年は開催年となっており、この展示会に合わせたカメラ関連の新製品やサービス情報が多数登場することが予想されている。

■Intelのカンファレンス「Intel Developer Forum 2014」
これ以外のイベントでは、インテルが開発者向けに9月9日から「Intel Developer Forum」（インテル・デベロッパー・フォーラム）をアメリカサンフランシスコで開催する。2014年末にはCore M搭載機器が登場予定で、2-in-1関連の新情報や、ここ1年ほどで一気に増えたインテルプラットフォームのタブレットやスマートフォンのようなモバイル機器から、サーバー向けまで多数の情報が出てくることが予想される。

同じくアメリカで行われるイベントで一般的にも注目されているのが、冒頭で紹介したアップルのイベントだ。9月9日に開催されることがすでに報道されているが、内容についてはアップルからの事前の公式情報は一切ない。しかし、各種リーク情報から新型iPhoneと腕時計型のウェアラブル機器が発表されると予想されている。実際になにが登場するかは当日にならないとわからないが、iPhoneの新製品は毎年秋に発表されているため、iPhoneは確実としてそれ以外に何が出てくるかがいまから楽しみだ。

上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

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今回紹介する“Matz”こと、まつもとゆきひろ氏（以下、敬称および名前略）も、そうした著名人のひとりだ。同氏はオブジェクト指向のスクリプト言語 「Ruby」の開発者だ。たくさんのプログラミング言語の中でも人気投票で必ず上位に顔を出すほどだ。

■プログラミング言語「Ruby」開発の理由とは？
まつもとは筑波大学第三学群情報学類を卒業し、島根大学大学院博士課程に進学するも、単位取得で退学。そのまま職業プログラマとして就職し、静岡県浜松市に居住していた頃、効率的に記述できるプログラム言語の実現を目指し、「Ruby」の開発をスタートさせたという。

開発の動機だが当初は「プログラミング言語を作りたい」というシンプルな思いだけで損得は考えていなかったという。そして開発を始めた時期、バブルが崩壊したおかげで仕事がほとんどなくなり「暇になってしまった」。

そして目の前にはUNIXマシンが何もせずに遊んでいる。ほかにやることがないから、そのUNIXマシン上で作ったのが、Ruby言語だ。そして「Ruby」は1994年にα版をリリースしたわけだが、それまでRubyユーザーは同じ社内で3人しかいなかったというから驚きだ。

それから20年以上の長い時間を経て、「Ruby」は成長し、世界中に普及していった。今ではWeb開発の分野における主要な開発言語のひとつとして知られるまでになった。

■超えなければいけないハードルの超え方
まつもとは「Ruby言語の開発で飽きたり、辛く感じたりすることはなかった」と言い切るが、もちろん彼にも大きなハードルはあったはずだ。唯一、Rubyが動き出すようになるまでの半年が、そのハードルだったとまつもとは言う。

「あの半年だけは頑張ったと思う」

たとえば「Ruby」はオブジェクト指向言語であるが故に”Hello, World!”という文字列を表示させるためには、オブジェクトを管理する枠組みを作り、最小限必要なクラス群を作り、さらにI/Oライブラリを作る必要がある。”Hello, World!”を表示する準備に半年かかったというのだから、このハードルの高さは相当のものだったであろうことは想像に難くない。

それを黙々と準備し、表示された”Hello, World!”を見て、「すごいことをした！」と感じたと、まつもとは当時を振り返る。プログラムが走るようになれば以降は、短い時間で得られる達成感が開発を支えたという。

このようにゴールを遠くに置くのではなく、短いゴールを意識することで、「Ruby」は20年以上に渡り開発を継続できたといえる。

■「新しい」より「気分がいい」、「言語愛のない言語に魅力はない」
まつもとによるとRuby言語は、新規性や性能よりも「気持ちよさ」や「自由度」を重視して設計されているという。彼の有名な言葉のひとつに「Rubyをキメると気持ちいい！」というものがある。「新しいものを作ろうとは思っていない。気分がよく開発できる言語を作りたい」とまつもとはいう。

もうひとつ重視する点が「プログラミング言語への愛があるかどうか？」だそうだ。「Rubyには目的はない。科学技術計算とかWeb開発とか、特定の目的に偏った言語ではない」。そしてこう付け加えた。

「“言語愛”がない言語には魅力を感じない」

合理の塊とも言えるプログラミングに最も真逆なロマンチシズムとは、まつもとらしい発想だと言えるだろう。

それを象徴するように「“人月”という言葉、失礼ですよね」とまつもとは言う。プログラマの能力差を考慮せずに、労働時間だけを測るやり方が好きではないのだ。プログラミング言語への愛、そしてプログラマを仕事効率だけで測らない点も、まつもとの人柄を表していると言えるだろう。

ここで紹介した以外にも、まつもとの逸話はたくさんある。興味を持った人は、ぜひとも「三年予測」を読んでみることをおススメしたい。

■「三年予測」って、なに？
「三年予測」とは、DODAエンジニアITが提供するWebコンテンツだ。様々な分野で活躍する「トップリーダー」と称される人にインタビューを行い、IT・Web系の企業に勤務している「エンジニア」へ向けたメッセージを発信している。

「トップリーダー」の人物像やご経験にスポットライトを当て、先の見えない昨今においてエンジニアとして魅力のある人物に成長していくためにはどうあるべきか、考え方や姿勢など、日々の業務を行うだけでは思いつかなかった発見・気付きを示唆するコンテンツとなっている。

同コンテンツを読んでもらうことで、より重宝される人材になるためのアクションを起こしてもらうことを目的としている。

■Ruby言語開発者 まつもとゆきひろ氏がソフトウェア開発者に伝えたいこと