そしてITライフハックはそうした記事を読者に無償で提供している。さらに大手のポータルサイト（ニコニコニュース、ライブドアニュース、Infoseekニュース、Amebaニュースなど）に無償で記事を配信し、それらの大手サイトに記事を配信することにより、ITライフハック単体で記事を配信するよりも、数十～数百倍の人たちに情報を伝えることができるようになっている。

具体的には１日、数万～十数万しか稼げないPVが大手メディアへ転載されることで、その十倍なら数十～百万人、数百倍なら数百万～数千万という規模で自前の記事を読んでもらえる機会が増えるということになるわけだ。

ただし、それでも売り上げが立たなければメディアを運営するだけのコストを賄うことができないわけで、そのためにアフィリエイトやデジタル広告やバナー広告、動画広告といった広告枠スペースを広告主に提供することでメディアの運営費を稼ぎ出し、ユーザーが無料で閲覧できる状態を維持している。

その運営費を稼ぐ手立てとして「記事広告」というものがある。これは、一見すると通常記事のように見えるが、特定商品の紹介や、新商品を広く知ってもらうために、その商品に含まれる新技術の解説を行うといったように、広告主が伝えたい内容を有償で記事化して掲載する広告だ。

■記事広告で絶対にしてはいけないこと
記事広告は、ユーザーからは「読み物」となっているので違和感なく読める。また、広告主側も伝えたいことを記事内に盛り込めるので、確実に伝えたいことを伝えられる。しかし、この記事広告は、一歩間違えると読者の反感を買ってしまう危険も含んでいる。

例えば「いかにも広告です」といったいわゆる「提灯記事」と呼ばれる類の記事として認識されてしまうことだ。あるメディアに自前で用意した記事を有償で掲載してもらい、記事公開後に、報告と言う体裁で自社サイトに「○○サイトで紹介されました！」というような報告記事を掲載するといった行為、こうした行為をすると敏感なユーザーには、すぐに提灯記事だと見抜かれてしまい、TwitterやFacebookなどを通じ、悪評が一気に広がってしまう。

こうした危険を防ぐために押さえておきたいのがデジタルマーケティングラボの「アドテクで変わる記事広告の価値 ～効果的な記事広告の活用方法～」というコンテンツだ。

■アドテク時代の記事広告のポイント
ITライフハックでも、記事広告作成の依頼は多い。基本的には、ベタほめ系の記事作成はお断りしている。ネットに慣れ親しんでいる読者の勘は鋭く、また実際には広告記事ではないが、広告が取れるかもしれないと思い、ゆる目の表現にした記事ですら、「ステマ記事」「広告」と指摘してくることがある。

ひとたび記事を広告だと思い込んだ読者は「ダマされた」「ステマにもほどがある」とSNSでの批判だけでなく、場合によっては大手掲示板でスレッドが立ってしまい、大炎上してしまう結果になることもある。一度炎上してしまうとマイナスイメージが付いてしまい、以降の広告出稿にも大きく影響してしまうし、他の広告主から出稿を控えられるなどの実害が出てしまう。

このようにデジタルマーケティング時代になると、広告を作る側は今までと違った視点や考え方で記事広告を捉える必要がある。そのノウハウを教えてくれるのが「アドテクで変わる記事広告の価値 ～効果的な記事広告の活用方法～」というコンテンツなわけだ。

■従来の記事広告の問題点とは？
たとえば従来の記事広告には、効果測定における大きな課題があったという。具体的に記事広告で分かることとして「記事のPV、UU」「クリックカウント（商品・サービスページ流入数）」「クリック数のコンバージョン率」といった機械的にカウントできる部分だ。

対して記事を中・長期的に設置していた都合のPVやUUの推移、記事を実際に見た人が記事で紹介している商品・サービスのページに訪問した数、記事を実際に見た人が記事で紹介している商品・サービスを購入した数は、記事を掲載している側しか詳細を知ることができない。

なぜなら記事広告は掲載期間が決まっており一定期間までのデータをもらうことはできるが、それ以降の動きを知りたいときには、メディアに頼んでPVやUUのレポートをもらうことくらいしかできないからだ。そのため広告主側は、記事広告を出稿して良かったのか悪かったのかの判断がつかないという問題点があった。

■広告主側でできる記事広告の効果の可視化 &広告効果のアップとは？
まず、広告主側が出稿時にメディアに依頼すべきこととして「タグマネージャー設置の許可」がある。メディアによってはポリシー上認めていないところもあるが、OKが出ることのほうが多いという。

この設置したタグマネージャーを使えば「アクセス計測用のタグ」「ビュースルー（CV・アクセス）計測用のタグ」「リターゲティング用のタグ」など、様々なタグの呼び出し設定が広告主側でコントロールできるようになる。タグマネージャーからGoogle AnalyticsやSiteCatalystなどのアクセス解析のタグを呼び出すことで、「記事ページが実際にどのくらい閲覧されているか」が時系列で分かるようになる。

メディアとしては、ウソが付けないということになってしまうが、むしろこれを付けてもらうことで自メディアの他メディアに対する優位性を証明することにもつながるので、自信のあるメディアは積極的にタグマネージャーを許可すべきだ。

■記事広告の掲載期間終了後も広告効果が残る結果が
デジタルマーケティングラボの調査によると、タグマネージャーを付けてもらった記事広告を追跡調査してみたところ面白いことがわかったという。記事広告掲載直後は、誘導バナーなどで記事ページへ積極的に誘導したので、当然PVは高く推移している。

しかし、3か月目以降もPVが発生していることがわかったのだ。この時期にはメディア側の掲載期間も終了しており特に誘導施策は行っていないので、自然検索による訪問やメディアサイト内のページ内検索による訪問と考えられる。

つまり、記事広告さえWeb上に残っていれば、ロングテールで記事ページのアクセスが増えるため、広告主側にとって記事広告は得だということがわかったわけだ。さらにタグマネージャー設置済みでGoogle Analyticsが利用できれば、訪問者の性年代を推計したレポートも見ることができるので、長期に渡り「閲覧者が商材のターゲットと合っているか？」などの確認もできるというわけだ。

タグマネージャーを使えば、長期間に渡る追跡調査が可能になる。

Google Analyticsなら訪問者の性年代を推計したレポートも見ることができる。

■アドテク時代だからこそ大事にしたい記事広告
他にも本コンテンツで語られていることは、非常に奥が深い。広告を出す側（広告主、メディア）のいずれにとっても重要なポイントが紹介されている。まずはその目で確認してもらいたいが、デジタルマーケティングラボが持つ多くのコンテンツの中でも最上位に位置するほど大事なコンテンツであることは間違いないだろう。

記事広告の出稿に疑問を持っている広告主、または記事広告を積極的に広告主に提案していきたいメディアの担当者の方は、本コンテンツを頭に叩き込んでおくことをおススメしたい。

■アドテクで変わる記事 広告の価値｜デジタルマーケティングラボ（DML）

逆に10人しかアプローチできなかったとしたら、一人頭1,000円だ。1万円の商品を買ってもらうのに広告に1,000円を費やしていたら、最大で9,000円しか儲からない。これが20円で済めば9,980円儲かるということになるわけだ。

こうしたコストの算出方法は何を基準に、どういった考え方で単価を設定したらよいのかわからない担当者も多いと思う。そこで紹介したいのが、デジタルマーケティングラボ（DML）が提供しているコンテンツ「ICC分析～ROIを最大化する入札単価調整のテクニック～」である。

■ICC分析とは？
コンテンツ内容の紹介をする前にICC分析とは何かについて説明しておきたい。ICCは「Incremental Cost Per Click」の略で「増分CPC」と呼ばれる。この増分CPCを使った入札単価最適化のための分析手法をICC分析と呼ぶ。

この手法はGoogleのハル・ヴァリアン氏がYouTubeにアップしている「Google AdWords Bidding Tutorial」という動画に、デジタルマーケティングラボの広瀬氏が、日本の事情を加味して多少アレンジを加えたものと思ってもらっていいだろう。

ICC分析をざっくり説明すると、「クリック期待値（クリック1回あたりの価値）」と「増分CPC（増えるクリック1回にかかるコスト）」を比較して、「収益を最大化させるCPC」を弾き出す分析手法ということになる。

DMLでは、この分析方法は、非常に手間がかり、すぐあきらめたくなるくらい面倒で心が折れると説明している。ただし、実際にこの方法でリスティング広告を運用してみたら、CPAが改善できたという。実際に運用に導入しない場合でも、この分析方法と考え方は非常に参考になる。ということで解説を進めていこう。

■削減が必要なコストの算出方法
まずは、コンバージョン（CV）を維持したまま、全体で削減するコストを決めるのだが、このコストをどうやって算出するか？　ということで、架空のリスティング広告のアカウントを例に説明していく。

「実際のCPA（2）」から「アカウントの目標CPA（1）」を差し引いて、そのCPA差分（3）の数値に「CV（4）」をかけると削減に必要なコスト、言い換えれば「CVを維持しながら削減するべきコスト（5）」が算出できる。

（5）を導き出すためには「（2）-（1）×（4）」を計算すればいい。

わかりやすくするために、この例では削減に必要なコストを1,000円×100＝100,000円としている。

■各キャンペーンに削減に必要なコストを割り振り「目標CPA」を設定
削減に必要なコストの算出方法が理解出来たら、それぞれのキャンペーンごとにそのコストを算出し、割り振る。この例では、各キャンペーンのコスト比率に合わせて負担を配分しているが、特に正解はないのだという。それぞれを均等に割り振るケースが良い場合もあれば、比率ごとに割り振ったほうが良い場合もあるということだ。そのあたりは、運用をして把握する必要があるだろう。

ポイントは、入札単価に改善の余地がありそうなキャンペーンに負担コストを割り振ることだ。これ以上改善できそうもないものまで一緒にしてしまうと、適切な金額が割り出せなくなってしまうことに注意しよう。

さて「実際のコスト」（削減に必要なコスト）から「負担コスト」を差し引いて「目標コスト」を算出。これをCVで割った結果が「目標CPA」となる。

■キャンペーンAのキーワードごとの平均CVRを算出
上記にはキャンペーンAとキャンペーンBがあるが、以降は「キャンペーンA」についての話となる点にご注意を。まず、キャンペーンAで設定しているキーワードごとの平均CVRを算出する。キャンペーンAの中にあるキーワード「a」「b」の直近（3か月）の平均CVRを算出する。

単純に3か月ごと6か月ごとのCVを合算してクリック数で割れば平均CVRが算出可能だ。

■クリック1回あたりの価値を算出する
ここからが重要。クリック1回あたりの価値を算出する。ワンクリックあたりでいくら以下なら利益が出るかの分岐点を計算する。これを「クリック期待値」と呼ぶ。この金額を超えてしまうと利益が吹き飛ぶと考えればいい。

上の表を見てもらうとわかるが、期待値とは、クリック1回あたりの価値、目標CPAを達成するために「クリック1回に使える上限コスト」を意味する。この例では、キャンペーンの目標CPAで計算しているが、広告グループやキーワードなど、より分析を細かくすれば、当然精度は上がる。

上の表では、「キーワードa」は540円、「キーワードb」は176円のクリック期待値があるということになる。それより金額が安くなって初めて利益が出るということになるわけだ。商品の性格にもよるが短期的な周期で同じユーザーが再度サイトにアクセスして商品をリピートする可能性が高いのであれば、クリック期待値を手動で引き上げるといった調整も必要になる。

【クリック期待値の求め方】クリック期待値＝「目標CPA」×「平均CVR」

そして、実際のCPC（落札価格）は、設定した入札単価以下となるので「クリック期待値＝入札単価」で設定しておけば、最悪でも広告費用と収益は差し引き引きゼロになる。損もしない・得もしないといったラインに抑えておくことも大事だろう。

ただし、CVRはランディングページやアカウントの運用方法、その他の外部要因など、様々な影響を受け変動する。常に3ヶ月おきに見直すなど最新データで計算した数値を利用するのが鉄則となる。

■実際に最大の収益になる入札単価の求め方
キーワードaの例では、クリック単価が1クリックあたり540円を切れば利益が出るということが分かった。さらに精度を高めることで、それ以上の収益を目指すこともできる。このためには、最大収益になる入札単価を求める必要がある。

例えばクリック数に応じて細かなコストが個別に発生すれば、収益が発生するケースとそうでないケースなども出てくる。平均的に収益を最大化するには、別に「クリック×クリック期待値＝売上期待値」と「コスト」のバランスを加味した「収益期待値」を計算する必要があるわけだ。

そこでキーワードaを例に「どの入札単価で収益が最大になるか」を求めてみたい。

【売上期待値の求め方】売上期待値＝「クリック」×「クリック期待値」

【収益期待値の求め方】収益期待値＝「売上期待値」－「コスト」

上記の例では単価変更後の「キーワードa」のほうが、収益が高くなった。もちろん必ずしも収益が高くなるわけではないが、一定期間ごとに入札単価を計算し直すことで、小さなことだが収益を改善することにつながるので是非、実践してもらいたい。

■クリック期待値と増分CPCを比較した入札単価の調整方法
上記の「収益期待値の算出」の表のクリック数とコストから増分CPCを求めることができる。この増分CPCによって入札価格の引き上げや引下げに関しての判断ができるようになる。

【ICC（増分CPC）の求め方】ICC＝「コスト差分」／「クリック差分」

上の例の増分CPCは「14,400円」÷「30件」で480円になる。つまりクリック1回増えるにつき、480円のコストが発生する。

クリック1回の期待値は540円なので、クリック1回の価値よりも安いコストでクリックを獲得できたことになり、この場合「入札価格を引き上げる」という判断ができる。クリック1回よりも高いコストになれば、「入札価格を引き下げる」という判断になる。

できる限り増分CPCがクリック期待値に最も近くなる入札単価を設定しておきたい。入札単価の引き上げ、引き下げのルールは、以下と思っておくといいだろう。

クリック期待値 ＜ ICC ⇒ 入札単価を引き上げる
クリック期待値 ＞ ICC ⇒ 入札単価を引き下げる

ただし、入札単価を引き上げると、増分CPCがクリック期待値を上回ることがある。これは、“低い入札単価に近い費用”で“新しいクリックを獲得できる”一方で“低い入札単価で獲得できていたクリックの単価が高くなる”（クリックが増えずに単価だけ上がる）ためだ。しかし、増分CPCがクリック期待値を上回っていても、CPC（落札価格）は必ず入札単価以下になるため、実際の費用が設定した入札単価を超えることはない。

以上、入札単価を適切に導き出して設定できる増分CPCを使った入札単価最適化のための分析手法を詳しく解説してきた。入札単価の調整の閾値となるポイントをざっと紹介しておこう。

■その他の入札単価調整の方法
・「CPAでソートして調整」
で目標CPAよりCPAが高いキーワードの入札単価を引き下げる。目標CPAよりCPAが低く、掲載順位が低いキーワードの入札単価を引き下げる。これだと単価を上げることで、CPAを抑えてCVを獲得できる可能性がある。

・「コストでソートして調整」
特に「コストが高い＆CVなしキーワード」をチェック したら、 停止または削除する。 または入札単価を引き下げる。

・「First Page Bidの対処」
管理画面で確認できるのが「First Page Bid」 。1ページ目に表示させるための最低金額のこと。効果が良いキーワードはこれを超えて入札。また、First Page Bidを超えて入札することで品質スコアの改善にもつながる可能性がある。

・「ページ上部表示の推定入札単価」
「First Page Bid」と同じく管理画面で確認可能。指名系のキーワードやCV獲得の主力キーワードはここでチェックしたら堅持すること。ただし、キーワードマッチや広告スコアとも関係があるので、プレミアムポジションの表示が約束されるものではないことに注意。

以上、デジタルマーケティングラボのリスティング広告の入札単価を調整するためのお役立ちコンテンツを紹介した。最近、入札単価の調整がうまくいっていないと感じている人、リスティング広告における最適な入札単価の求め方を知りたい人に特におススメしたいコンテンツと言える。

■リスティング広告の入札単価の調整｜デジタルマーケティングラボ(DML)

そしてリスティング広告関連であれば「設定したキーワードが検索エンジンでどのくらい検索されているのか？」「設定したキーワードが月間でどのくらいの順位にいるのか」「設定したキーワードで、どのくらいのボリュームの人が集まるのか？」「自分が設定した検索キーワードがどのくらいの数、検索されるか？順位はいくつか？」といったことが気になるだろう。

例えば新サイトを構築したのでGoogle AdSenseを申請したら、最初の自動チェック時点で否決されてしまうというようなケースで、サイトの構造が複雑であるほど自分たちでAdSense否決の理由を探すのは難しくなる。

たとえば飛ばしているリンク先に不適切なサイトがあったり、リンク切れが多かったりと不適切なHTMLになっているだけで容易に否決されてしまう。また、知らない間にアダルトサイトからトラックバックを貼られていたり、サイトコメントにアダルト系グッズ販売への誘導リンクが仕込まれていたりといったことだけでも否決されてしまう。真面目なサイトなのにAdSenseが否決されるには、こうした理由があることが多い。

そこで、こういったSEO対策やリスティング広告の各種設定、自サイトのHTML構文チェックといったWebマーケティングをする際に、それらを無償でチェックできるツールを提供している便利サイトを紹介しているコンテンツがある。それがデジタルマーケティングラボの「Webマーケティングに役立つツールまとめ」というコンテンツだ。

■デジタルマーケティングに関わる人なら必須の便利ツールサイト27選
ということで、今回はこのコンテンツで、どういったサイトが紹介されているのか見ていこう。サイト数は全部で27個と豊富だ。それぞれを詳しく見ていくと長くなってしまうので、ポイントを押さえた形で見ていきたいと思う。

このコンテンツでは「サイト名」「ジャンル」「利用シーン」「説明」という区分で、それぞれのサイトが紹介されている。そこでそれらを踏襲して27サイトをチェックして行こうと思う。デジタルマーケティングラボのコンテンツ同様に「サイト名」には、ツールのサイト名およびURL、「ジャンル」はSEO対策、リスティング広告、サイト構造チェックといった目的を、「利用シーン」は箇条書きでの説明、そして「サイト説明」はどういったサイトなのかといった部分になる。

サイト名：Questant（クエスタント）
URL：https://questant.jp/
ジャンル：マーケティングリサーチ
利用シーン
・市場調査（マーケティングリサーチ）
・商品・サービス満足度調査
・従業員アンケート
・投票アンケート
・出欠確認アンケート
サイト説明
自分でアンケートを作ってそれを公開し、ユーザーから生の声を集めることができるアンケートASP。基本は無料で利用できる。さらに高度なアンケートを作成したり、１つのアンケートに無制限で質問を作成したり、無制限に回答を確認したり、迅速なサポートまで望む、といった場合は有料プランが用意されている。

サイト名：SEOチェキ！
URL：http://seocheki.net/
ジャンル：SEO総合診断、SEO内部対策、SEO外部対策
利用シーン
・ページ情報の確認
・ページランク、インデックス数、被リンク数の確認
・トラフィックランキングの確認（週、1か月、3か月単位）
・検索順位の確認
・キーワード出現頻度の確認
・ディレクトリ登録状況の確認
サイト説明
文字通りサイトをチェックし、SEOの総合診断をしてくれるサイト。診断したいサイトのURLを入力するだけで、SEOで知りたい情報のほとんどが調べられる。チェックスピードも速いのでおススメ。自社サイトと競合サイトの診断結果URLをブックマークしておくと便利。

サイト名：SEO TOOLS
URL：http://www.seotools.jp/
ジャンル：SEO総合診断、SEO内部対策、SEO外部対策
利用シーン
・ページ情報の確認
・ページランク、インデックス数、被リンク数の確認
・トラフィックランキングの確認（週、1ヵ月、3ヶ月単位）
・検索順位の確認
・キーワード出現頻度の確認
・ディレクトリ登録状況の確認
サイト説明
「SEOチェキ！」と使い方は同じで機能もほとんど同じサイト。ただし、こちらはキーワードを指定して診断する。指定したキーワードで1位のWebサイトと自社サイトを比較してくれる機能が便利。どうしてトップのサイトよりも順位が下なのかの分析コメント（予測）も出るので参考になる。総合評価で点数も出る。

サイト名：itomakihitode.jp
URL：http://itomakihitode.jp/
ジャンル：SEO総合診断、SEO内部対策、SEO外部対策
利用シーン
・ページ情報の確認
・ページランク、インデックス数、被リンク数の確認
・検索順位の確認
・キーワード出現頻度の確認
サイト説明
こちらもSEO総合診断のツール。前述の2サイトと比較すると機能は劣る。またチェックに2分ほどかかる。ただ、サマリがレーダーチャートになっており、競合10社平均と比較できるところがポイント。

サイト名：Googleキーワードツール
URL：http://adwords.google.co.jp/KeywordPlanner
ジャンル：キーワード検索ボリュームチェック、SEO内部対策、SEO外部対策
利用シーン
・キーワードの検索ボリューム把握
・関連キーワードの抽出
・キーワードの競合性の確認
サイト説明
キーワードを入力して、そのキーワードが検索エンジンでどのくらい検索されているか概算を調べることができる。競合性も低、中、高の三段階で表示される。入力したキーワード以外にキーワード候補も表示されるので、関連語や複合語を探すときにも使える。

サイト名：キーワードウォッチャー
URL：https://www.keywordwatcher.jp/
ジャンル：キーワード検索ボリュームチェック、SEO内部対策、リスティング広告
利用シーン
・キーワードの検索ボリューム把握
サイト説明
前述の「Googleキーワードツール」と違って株式会社クロスリスティングが提携する大手ポータルサイト等の実データ。ただし、GoogleとYahoo! JAPANのデータではないため実際の検索エンジンの検索数よりも少ない。そのため他のツールと合わせて使用するか傾向を見るために使用すべき。有料会員になると検索数推移などの時系列データが見ることができるのが便利。

サイト名：Googleトレンド
URL：http://www.google.com/trends/
ジャンル：キーワード検索ボリュームチェック、SEO内部対策、リスティング広告
利用シーン
・キーワードの検索ボリューム把握（時系列、相対値）
サイト説明
Google提供のツール。特定期間中の検索ボリュームの最大値を100として、検索ボリュームの相対値を時系列で確認できる。

サイト名：aramakijake.jp
URL：http://aramakijake.jp/
ジャンル：キーワード検索ボリュームチェック、SEO内部対策、リスティング広告
利用シーン
・検索順位およびキーワードの月間アクセス予測数の確認
サイト説明
「検索数予測ツール」と「競合検索数予測ツール」の2つが使用できる。「あるキーワードで何位に表示された時、そこからどれくらいのアクセスがあるか？」の予測データを見ることができる。

サイト名：さぶみっと！関連キーワードアドバイス
URL：http://search.submit.ne.jp/
ジャンル：関連キーワードチェック、SEO内部対策、リスティング広告
利用シーン
・関連キーワードの抽出
サイト説明
入力したキーワードの関連キーワードを抽出。合わせて「Yahoo! 検索結果数」「対策難易度」が表示される。

サイト名：hanasakigani.jp
URL：http://hanasakigani.jp/
ジャンル：被リンクチェック、SEO外部対策
利用シーン
・被リンク数の確認
・被リンクの詳細確認（URL、アンカーテキスト、nofollow属性、ページランク、発リンク数、被リンク指数）
サイト説明
被リンクチェックツールの中では1番使いやすいツール。特に被リンク指数（HIS）がわかる点がポイント。被リンク指数の算出方法についてはこのツールの計算方法が、最も確度が高いと思われる。ページランクだけでリンクの価値を語る人が未だに多いので、被リンク指数の考え方はチェックしておくとよいだろう。

サイト名：OPEN SITE EXPLORER
URL：http://www.opensiteexplorer.org/
ジャンル：被リンクチェック、SEO外部対策
利用シーン
・被リンク数の確認
・被リンクの詳細確認（URL、ドメイン、アンカーテキスト、ページオーソリティ、ドメインオーソリティ）
サイト説明
被リンクの種類（内部リンクや外部リンク）や階層（ページ、サブドメイン、ルートドメイン）などでフィルタリングでき、リンク元のURLやアンカーテキストなどが確認できる。総リンク数やページオーソリティなどのサマリも表示される。

サイト名：g-seomonitor.jp
URL：http://g-seomonitor.jp/
ジャンル：構文チェック、SEO内部対策
利用シーン
・HTML構文チェック
サイト説明
サイト制作時に使える構文チェックのツール。SEO視点でコメントが表示されるので参考にするといいだろう。

サイト名：Another HTML LINT
URL：http://www.htmllint.net/html-lint/htmllint.html
ジャンル：構文チェック、SEO内部対策
利用シーン
・HTML構文チェック
サイト説明
SEOに影響があるマイナスの可能性を可能な限り潰せる構文チェックサイト。例えば「imgにaltが設定されていません」のようなエラーをチェックして指摘してくれる。

サイト名：W3C Markup Validation Service
URL：http://validator.w3.org/
ジャンル：HTML構文チェック、SEO内部対策
利用シーン
・HTML構文チェック
サイト説明
HTMLのバージョンを策定するこちらはW3C（World Wide Web Consortium）の提供するツール。前述の「Another HTML LINT」のほうがチェック内容は厳しいが、最低限ここのチェックは行っておきたい。

サイト名：W3C CSS Validation Service
URL：http://jigsaw.w3.org/css-validator/
ジャンル：構文チェック、SEO内部対策
利用シーン
・CSS構文チェック
サイト説明
前述したW3CのCSS検証サービス。CSSは、ここの基準に合わせておけば基本的にエラーなしでいけると思われる。

サイト名：pingdom
URL：http://tools.pingdom.com/fpt/
ジャンル：ページ表示速度チェック、SEO内部対策
利用シーン
Webページの表示速度チェック
サイト説明
SEOの評価にはページの表示スピードも関係する。表示スピードがユーザーにストレスを与えるレベルであれば、画像ファイルを軽くする、CSSスプライトなど対策が必要になる。遅い原因としてどのコードの読み込みにどれだけ時間がかかっているかといった感じでわかりやすく教えてくれるので非常におススメ。

サイト名：GTmetrix
URL：http://gtmetrix.com/wordpress-optimization-guide.html
ジャンル：ページ表示速度チェック、SEO内部対策
利用シーン
・Webページの表示速度チェック
サイト説明
前述したWebページの表示速度チェックツール。改善ポイント（未使用のCSSの削除、キャッシュの有効期限設定など）の提案と、過去1か月分の時系列データが見られることがポイント。

サイト名：サイト表示スピード測定
URL：http://site-speed.podzone.net/
ジャンル：ページ表示速度チェック、SEO内部対策
利用シーン
・Webページの表示速度チェック
サイト説明
国内のツールなので実際の感覚値と近い数字が出ると思われる。他にチェックしたサイトを含めてランキングが表示されるところが特徴。

サイト名：UserHeat
URL：http://userheat.com/
ジャンル：ユーザー行動分析、アクセス解析
利用シーン
・マウストラック（ユーザーの目線）の確認
・クリックマップ（よくクリックされる場所）の確認
・ヒートマップ（注目されている場所）の確認
サイト説明
アクセス解析ツールを使ってアクセス解析する時に、一緒に使用するとよいツール。視覚的にユーザーのマウスの動きや、よくクリックされる場所、注目されている場所などを見ることができる。Webページ改善のヒントを探すのにおススメ。

サイト名：Panguin Tool
URL：http://www.panguintool.com/
ジャンル：ペナルティチェック、SEO内部対策、SEO外部対策、アクセス解析
利用シーン
・ペナルティチェック
サイト説明
「Google Analytics」のアカウントがあれば、自社サイトのアクセス数とGoogleのアルゴリズムリリース時期を同じグラフ上で見ることができ、ペナルティにひっかかっていないかどうか確認できる。

サイト名：Googleウェブマスターツール
URL：https://www.google.com/webmasters/tools/home?hl=ja
ジャンル：Webサイト管理、SEO内部対策、SEO外部対策、リスティング広告、アクセス解析
利用シーン
・Webサイト管理
サイト説明
Webマスター必須の管理ツール。クロールエラーやGoogleからのお知らせの他、様々な情報が確認できる。

サイト名：Website Explorer
URL：http://www.umechando.com/webex/
ジャンル：Webサイト分析、SEO内部対策
利用シーン
・リンク切れの調査
・sitemap.xmlの自動生成
・Webサイトのファイル全取得
サイト説明
「リンク切れのチェック」「sitemap.xmlの作成」「Webサイトの階層構造・ファイル構成の確認」などが可能。

サイト名：.htaccessEditor
URL：http://www.htaccesseditor.com/
ジャンル：Webサーバー動作管理、SEO内部対策
利用シーン
・wwwあり・なしの統一
・index.htmlあり・なしの統一
・リダイレクト設定
サイト説明
Webサーバーの動作をディレクトリ単位で制御するためのファイル「.htaccess」を自動生成する。

サイト名：dead-link-checker.com
URL：http://www.dead-link-checker.com/ja/
ジャンル：リンク切れチェック、SEO内部対策
利用シーン
・リンク切れの調査
サイト説明
サイト内のリンク切れをチェック。内部リンクを辿りながらチェックを行うため、1URLでサイト全体のリンク切れチェックを実施できる。

サイト名：PageRank Display（Google Chrome拡張機能）
URL：https://chrome.google.com/webstore/detail/pagerank-display/mmhofljhcphkbkjmhaiagmbajikkfnep
ジャンル：ページランク可視化、SEO内部対策
利用シーン
・ページランク確認
サイト説明
開いているページのTBPRを常に確認できるようになる（メニューバー上に表示される）。

サイト名：Show Title Tag（Google Chrome拡張機能）
URL：https://chrome.google.com/webstore/detail/show-title-tag/pkbffbhglicfngmppdlpmpblfgnkdgio
ジャンル：nofollowリンク可視化、SEO内部対策
利用シーン
・nofollowリンク確認
サイト説明
開いているWebページのnofollowリンクが赤枠でハイライトされる。

サイト名：NoFollow（Google Chrome拡張機能）
URL：https://chrome.google.com/webstore/detail/nofollow/dfogidghaigoomjdeacndafapdijmiid
ジャンル：nofollowリンク可視化、SEO内部対策
利用シーン
・nofollowリンク確認
サイト説明
開いているWebページのnofollowリンクが赤枠でハイライトされる。

以上、デジタルマーケティングに必須のツールを提供している27のサイト（およびChrome拡張）を紹介した。これらのツールを駆使することで、効果の高いSEO対策や検索キーワードの設定、そしてサイト構築が行えるようになるはずだ。デジタルマーケティングに関わっている人であれば、今回紹介しているサイトは、最低限押さえておくことをおススメしたい。

■Webマーケティングに役立つツールまとめ｜デジタルマーケティングラボ

さて、今回はその「リスティング広告の戦略と事例」コンテンツ内の「成功事例」に用意されている、「エンハンストキャンペーンを使いこなす」というコンテンツを紹介していこう。

■リスティング広告に関する成功事例から何を学ぶか？
リスティング広告における失敗する方法の排除は成功への第一歩であることに変わりはないが、もちろん成功事例から学ぶこともある。その事例をそっくり真似すれば必ずしも成功するということではないが、少なくともうまくいった実績のある事例であるため成功する確率は高くなる。

また、様々な事例を知識として取り込んでおくことは、何かあった時の引き出しとして利用ができるので、現場担当者にとってメリットが高い。それでは成功事例から学ぶものとして、リスティング広告における「エンハンストキャンペーン」の使いこなし方について、順を追って紹介しよう。

■そもそもエンハンストキャンペーンとは？
まずはリスティング広告におけるエンハンストキャンペーンというものは、どういうものなのか？　について知っておく必要がある。iPhoneやiPadの大ヒットなどからもわかるように、スマホとタブレットの爆発的な普及から消費者の行動はここ数年で大きく変化した。

いつでもネットにつなぐことができるデバイスの登場によって、ユーザーは地域、時間帯など関係なくインターネットを利用できるようになった。こうした環境の著しい変化に対応したリスティング広告の新しい環境がエンハンストキャンペーン（※）と呼ばれるものである。
※ヤフーの場合はユニファイドキャンペーンと呼ぶ。

エンハンストキャンペーンでは、ユーザーの意図（検索キーワード）とコンテキスト（曜日・時間帯・地域・デバイス）を踏まえた関連性の高い広告により、PCやスマホ、タブレットといった様々なデバイスにおいて、適切なタイミングを捉えてユーザーにアプローチできるようになっている。

言い換えるならエンハンストキャンペーンとは、キャンペーンごとにデバイスを選択するのではなく、１つのキャンペーンで「PC」「タブレット」「スマホ」に入稿する形がデフォルトになる仕様変更のことだ。消費者がどの端末でアクセスしてきてもアプローチできるようになっているというわけだ。

ただし、ユーザーは今までのようにデバイス別にキャンペーンを分けることができない。全てのデバイスが1つのキャンペーンとして管理され、「スマホ」の入札単価は「PC」＆「タブレット」を基準に“％”で設定する。そして「PC」と「タブレット」は同様と見なされる。リスティング広告の初心者にとってはアカウントの管理がシンプルになるのでメリットに感じるかもしれないが、戦略的に多くのキャンペーンを使用しているWeb担当者にとってはデメリットの部分もあるのだ。それではエンハンストキャンペーンの「デメリット」と「メリット」は何かについて紹介しよう。

■マルチデバイスが当たり前のエンハンストキャンペーンだと個別対応ができない
まずは、従来と比べて不便となった部分を見てみよう。たとえばエンハンストキャンペーンではスマートフォン専用のキャンペーンが作成できない。これは明らかにデメリットと言える。しかも「スマホ」の入札単価はキャンペーンや広告グループ単位で、「PC」「タブレット」を基準に“％”で設定するようになっている。

スマホ専用ゲームをリリースしている会社が広告を打つのであれば、PCやタブレットからのアクセスを排除し、スマホ専用のキャンペーンにしたいと考えるのが普通だ。しかし、エンハンストキャンペーンでは、スマホ専用のキャンペーンが作成できないため、PCやタブレットに対しても同様の広告が表示され、その単価はPCとタブレットを100としたときの％指定で単価を設定する必要がある。

このように基準値がPC（タブレットも同じ）を100とした見立てなので、スマホ専用のキャンペーンを中心に打ってきた担当者だと、PCを基準としたスマホのパーセンテージをどう設定したらいいのかわからないということが出てくる。PCに対してマイナス100％からプラス300％までの単価を設定できるようになっているが、果たしてどのくらいが適当かは、試行錯誤ということになってしまう。

エンハンストキャンペーンのデメリット

先述したようにスマホの入札単価の％設定は、マイナス100％からプラス300％まで、ある程度自由に設定できるので、PCの単価を極力下げることはできる。しかし、それでもスマホの入札単価がPCに引っ張られことには変わりないので、問題がクリアになるわけではないのだ。スマホ専用の製品や商品を扱うユーザーにとっては、納得できない部分がここかもしれない。

逆にPCのみのキャンペーンにしたい場合、スマホの単価調整を「-100％」に設定すればいい。これだけでPCのみのキャンペーン（正確にはPC+タブレット）が作成できるので大きなデメリットにはなっていない。PC向けの企業にとっては、エンハンストキャンペーンはデメリットがないので積極的に利用できるシステムであるといえるだろう。

ただ、エンハンストキャンペーンでは「Click-to-Download広告」というアプリダウンロード用の広告が作成でき、こちらはスマホ専用の広告になる。また、PCとタブレットを100％と見立てるのではなく、スマホ専用キャンペーンやスマホを100％と見立てた場合の％指定が可能になれば、スマホにおけるデメリットも解消されるだろう。

■細やかな指定ができるのがエンハンストキャンペーンのメリット
それではエンハンストキャンペーンのメリットを見てみよう。たとえば同じ検索キーワードでも「曜日」「時間帯」「地域」「デバイス」が違えばユーザーの意図も違うわけで、エンハンストキャンペーンでは、コンテキスト（曜日・時間帯・地域・デバイス）に応じて、入札単価を細かく調整できるようになっている。設定はキャンペーン単位、広告グループ単位で可能だ。

例えば『曜日が○○の時は「+5％」』『時間帯が○○の時は「+10％」』『所在地が○○の時は「+20％」』『モバイルからの検索は「+10％」』といったように入札単価を決めることができる。この場合の入札単価は、「デフォルトの入札単価×152％（1.05×1.1×1.2×1.1＝1.5246）」となる。

デバイスは「PC（デスクトップとノートパソコン）」「スマートフォン」「タブレット」の３種類が選択でき「-100％～+300％」で調整できる。曜日、時間帯、地域は「-90％～+900％」の範囲で調整可能だ（キャンペーン単位の設定で全く配信されないようにすることも可能）。

■モバイル優先といった広告文のフラグ付け機能
広告文にはデバイス設定で「モバイル優先」のフラグを付けることができる。これにより、モバイルで検索してきたユーザーにはPCと違った広告文を表示させることができる。ただし、あくまで“優先”なので、例えば、広告グループ内の全ての広告文を「モバイル優先」にした場合でも、一部PCにも配信される。もしスマホとPC両方に配信したいのであれば場合は、１つの広告グループに「PC用」と「スマホ用」の広告文を用意しておくといいだろう。

■広告グループ単位で設定できるサイトリンク
サイトリンクは広告グループ単位で設定できる。さらに、今まで１つの集合として扱われていたサイトリンクが、リンクごとに分割され、広告グループごとに自由に組み合わせが設定できるようになっている。また、「モバイル優先のサイトリンク」「モバイルでは非表示にするサイトリンク」「表示する時間帯」なども設定できる。１リンクごとにレポートを見ることができるのも特徴だ。

結構多いエンハンストキャンペーンのメリット

■ポイントを押さえてエンハンストキャンペーンを使いこなせ
以上のようにエンハンストキャンペーンのメリットを理解できたのであれば、できるだけ上手に利用する方法をマスターしよう。ポイントは以下の４点だ。

１）旧キャンペーンのモバイル実績を調べておく
２）「曜日」「時間帯」「地域」の実績を調べておく
３）デバイス別の広告文の準備
４）サイトリンクの準備

それぞれを解説すると以下のようになる。

１）旧キャンペーンのモバイル実績を調べておく
先述したようにエンハンストキャンペーンでは「PC＆タブレット」と「スマホ」のキャンペーンが統合されている。そしてスマホの入札単価はPCを基準とした％設定になるので、事前にスマホの実績を調べておき、「PCの何％の入札単価が適切なのか」を算出しておくのが鉄則だ。入札単価はキャンペーン単位で設定できるが、広告グループ単位で細かく設定しておくと後々融通が利くだろう。

２）「曜日」「時間帯」「地域」の実績を調べておく
コンテキスト（曜日・時間帯・地域・デバイス）に応じて、入札単価を調整できるようになっているので各コンテキスト別の入札単価調整を行うために、「曜日」「時間帯」「地域」の実績は必ず調べておくこと。

３）デバイス別の広告文の準備
広告文にフラグ付けができるので、PC用とスマホ用の広告文を準備しておきたい。エンハンストキャンペーンではスマホを対象にしたい広告文には「モバイル優先」のフラグを立てることができる。ほかにもタイトルや説明文の他、リンク先URLも個別に設定できるので、細かく設定しておくほうがいいだろう。

４）サイトリンクの準備
エンハンストキャンペーンでは、サイトリンクはリンクごとに分割され、広告グループごとに自由に組み合わせることができる。「モバイル優先のサイトリンク」「モバイルでは非表示にするサイトリンク」「表示する時間帯」なども考えておくといいだろう。

これからもブラッシュアップが必要なエンハンストキャンペーンであるが、今後はこちらがメインになってくることを想定して、本コンテンツからエンハンストキャンペーンの使いこなし方をマスターしておこう。いつエンハンストキャンペーンに移行しても、すぐに結果を出せる設定が可能になるはずだ。

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・成功も失敗も実例から学べる　デジタルマーケティングラボの「リスティング広告の戦略と事例」
・日本のインターネット広告の歩みがわかるDMLのインターネット広告の歴史
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その当時ソフトバンクで働いていた筆者。サービス開始１か月の間、MA-1を着たジェリー・ヤン（米Yahoo！創業者、元CEO）と本社ビルエレベーターで何度も乗り合わせ挨拶をするなど、いまでは考えられないような環境であった。

室内にはコンパック（現在のヒューレット・パッカード）のブレードサーバーがポツンと置かれ、そのサーバーがYahoo！JAPANのすべてであり、そしてそのサーバーでも十分耐えられる程度のネットユーザーからのアクセス数であった。現在のように１日で19億もアクセスされる巨大ポータルに成長するとは、誰も予想していなかっただろう。

Yahoo！事業部では、ピリッとした緊張感の中でサーファーたちが黙々とネットサーフィンをしているため、なるべく邪魔をしないよう、こっそりと横切るのが常であったのも今となってはいい思い出だ。

また、当時は商用のプロバイダーサービスが開始された直後で、インターネットに接続するにしてもアナログモデムのわずか14.4Kbpsの接続が「高速インターネット」と謳われた時代だった。

その頃のHTMLでできる表現は限定されており、扱える画像サイズも小さく、ホームページといっても、画像少しにあとはテキストといったスタイルが多かった。そんな中、インターネットで行う広告として、いわゆるバナー広告が登場したのだ。

■インターネットテクノロジーの進化とともに歩んできたネット広告の歴史
このバナー広告の登場以降、ネット広告はインターネットのテクノロジーと共に進化していく。インフラがどんどん高速化され、扱えるデーター（画像や音声・動画）も高品質なものへと変わり、そしてHD画質といった高解像度動画までネット広告で扱えるようになった。

こうしたネット広告の仕組みの変遷を詳細に解説しているのがデジタルマーケティングラボ（DML）のコンテンツ「インターネット広告の歴史」だ。1996年に登場したバナー広告から始まり、新たに追加されていったインターネット広告の手法をわかりやすく理解できるようになっている。

■ネット広告の歴史は「広告手法追加」と「配信プラットフォーム進化」の歴史
このコンテンツを見て理解できるのは、インターネットの通信回線の高速化、そしてテクノロジーの進化による取扱データの種類および帯域の増加に伴い、インターネット広告で扱える広告手法が“追加されて来た”という部分だ。

たとえば初期に登場したバナー広告（純広告）だが、現在もネット広告の基本として存在しており、PVが稼げるサイトのトップページでは広告スペースとして用意されている。また、メールマガジンによる広告なども、いまだにポピュラーな広告手法として使われている。

たとえばPCやIT、ネットワークテクノロジーの場合、最新技術が登場すると古い技術に置き換わることがほとんどだ。枯れた技術は棄てられる運命にある。これがインターネット広告の場合は、既存の手法は残ったまま広告手法が新しく追加される形になるのだ。

■単なる全体向け広告から特定ユーザーに絞り込むターゲティングへ
本コンテンツからさらに理解できるのは、インターネット広告は、不特定多数に向けた広告配信から、インテリジェンス性を持って狙ったユーザーに向けて広告を配信するという、ターゲティング手法進化の歴史でもあるということだ。

たとえばバナーとメール配信という手法しかなかった時代が1996年から2002年頃まで続くが、この期間は「PVが多いサイト＝広告閲覧数も多い」ということで、訪問者数の多いサイトにこぞって広告を打つという物量作戦的な広告が多かった。そのために広告を出した割には、あまりヒットしないということもかなりあった。

それが2002年に登場したリスティング広告の登場によって一変する。検索連動型のリスティング広告は、ネットユーザーが検索したキーワードを元に、関連性の高い広告を検索結果に表示するという画期的な方法だ。たとえばお米が欲しいと思って検索をしたユーザーには、お米のネット通販業者の広告を表示するといった具合に、ユーザーが求めている製品、その製品を提供する業者、をマッチングさせることが可能になった。

■ユーザーと広告配信をいかにマッチさせるか？
このリスティング広告の登場以降、インターネット広告は、製品（サービス）を求めるユーザーと、製品（サービス）を提供する広告主とをいかにマッチングさせるか？　といった技術開発のほうへとシフトしていく。検索連動型だけでなく、特定サイトに置かれる広告も、そのサイトのコンテンツ内容に即した製品の広告が貼られるようになっていく。

たとえば自動車に関連する記事であれば、自動車関連の広告を表示させる。パソコンの機器関連の記事であれば、パソコン関連製品の広告を表示させるといった具合だ。こうしたマッチングにより、広告配信の精度が飛躍的に向上していく。

■アドテク時代の到来そして現在へ
2008年頃には、広告配信の手法ありきといった考え方から、広告を出したい相手をターゲットしてロックオンする手法へと、ネット広告の考え方が大きく変化する。

広告を打つべき相手がいる（かもしれない）Web空間に無差別にチラシをばらまくような広告は、ヒット率が低く無駄が多かった。これが、その商品やサービスを求めているユーザーが集まるWeb空間をユーザーの行動から分析し、そこに適切な広告を配信することで、広告のヒット率を向上させ無駄を少なくする方法が編み出されることとなる。

この時代より、インターネット広告は、手法としての「バナー広告」といった部分は、そのまま変化していないが、バナーをどこに配置するか？　といった部分の精度を高める時代に突入する。

広告を打つ相手が見えなかった時代から、ターゲティングの技術が急速に進化した結果、広告を打つ相手をピックアップしてマッチする広告を配信する仕組みへ完全に切り替わったと言っていいだろう。

そこで登場してきたのがアドネットワーク広告だ。広告を打つ側は、「ターゲットは、○×△」「キーワードは□○×△」といった部分を指定するだけで済む。広告を配信する側は、複数のネットワーク（広告配信先）から適切な媒体を選び、そこに広告を配置する。

特定のメディアに広告をするのではなく、配信するメディアもマッチングしてくれるといった仕組みが用意されるようになった。このおかげで、広告主は意識せずに適切な相手に広告を打つことが可能になった。広告を置く媒体側も、特定の製品の広告は表示させたくなければ、そのジャンルを配信対象から外すといったことも可能になった。

広告を打つ側、打つ場所を提供する側、双方に都合のいい仕組み（プラットフォーム）がアドネットワークということになる。

以上のようにアドネットワーク広告へと広告配信の仕組みが進化したことで、さらにインターネット広告の可能性が広がった。だが、インターネットがすべてつながっているとはいえ、そのネットワーク上すべてに広告配信ができるわけではない。

■アドネットワークを統合するDSPへ、そして配信手法に動画広告が登場
広告代理店が複数存在し、ポータルサイトも複数存在しているわけで、当然のことながらアドネットワークやアドエクスチェンジもひとつだけではない。そこで複数のネットワークをまとめることができるDSP（Demand-Side Platform）という統合プラットフォームが登場した。

このように広告配信のプラットフォームが整ってきたわけだが、広告の手法としてはバナー広告だったり、クリックすると紹介ページがポップアップするポップアップ広告といった古くから存在している手法が使われたり、Webサイトを開くと、まずFlashを使った広告が再生されるといった広告が使われていた。

ネットの帯域も十分ある、そして広告のターゲットとする相手を選ぶ精度も向上、といった良い環境なのに、打つ広告はバナーやFlashアニメといった従来通りの手法となると、興味を持ってもらうせっかくのチャンスを活かせないことも出てくる。そこでもっと訴求できる広告はないだろうかと考えられたのが、最近よく見かけるようになった「動画広告」である。

動画サイトのプリロール広告だけでなく、従来のバナー枠で、マウスを広告の上に乗せると、再生画面が出てきて動画が再生される等インタラクティブな仕組みと合わせて配信される動画広告も最近はよく見かける。

テレビではおなじみ、または映画館の本編上映前に流れるCMなど、映像はまさに「百聞は一見に如かず」で、言葉で説明するより実際の動画にして見せてしまうことは、何よりの説得力を持つ。また、文章だと何百文字も必要になってしまう説明を、わずか数十秒の動画で伝えることだってできるだろう。そして、現在のインフラは動画広告の圧倒的なメリットを生かせるようになっているのだ。

■最新のインターネット広告で注目されるDMP
インターネット広告が歩んできた17年間の重みがビッグデーターとして蓄積され、その活用を模索している中で登場してきたのが、DMP（Data Management Platform）だ。長期間積み重ねてきたビッグデーターや自社サイトのログデーターといった貴重な情報を一元管理し分析、最終的に広告配信などのアクションプランの最適化を実現するプラットフォームとして注目されている。

DMPも「オープンDMP」と「プライベートDMP」の２種類が存在する。前者はサイト訪問ユーザーのデモグラ情報や、興味関心・嗜好性などを外部のオーディエンスデーターとシンク（データーエクスチェンジ）させることができ、後者はオープンDMPの領域に加え、企業独自のマーケティングデーター（購買情報、ユーザープロファイル、各種プロモーションの結果等）を集約し、外部のオーディエンス情報とシンクさせて構築される。

このようにインターネット広告が歩んできた歴史と最新のトレンドを詳しくチェックできる本コンテンツは、デジタルマーケティングに関わる人には必見と言える。また、本連載でいままで紹介してきた項目とも密接に関係しているので、ぜひチェックしていただきたい。

■インターネット広告の歴史｜デジタルマーケティングラボ(DML)
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