そしてITライフハックはそうした記事を読者に無償で提供している。さらに大手のポータルサイト（ニコニコニュース、ライブドアニュース、Infoseekニュース、Amebaニュースなど）に無償で記事を配信し、それらの大手サイトに記事を配信することにより、ITライフハック単体で記事を配信するよりも、数十～数百倍の人たちに情報を伝えることができるようになっている。

具体的には１日、数万～十数万しか稼げないPVが大手メディアへ転載されることで、その十倍なら数十～百万人、数百倍なら数百万～数千万という規模で自前の記事を読んでもらえる機会が増えるということになるわけだ。

ただし、それでも売り上げが立たなければメディアを運営するだけのコストを賄うことができないわけで、そのためにアフィリエイトやデジタル広告やバナー広告、動画広告といった広告枠スペースを広告主に提供することでメディアの運営費を稼ぎ出し、ユーザーが無料で閲覧できる状態を維持している。

その運営費を稼ぐ手立てとして「記事広告」というものがある。これは、一見すると通常記事のように見えるが、特定商品の紹介や、新商品を広く知ってもらうために、その商品に含まれる新技術の解説を行うといったように、広告主が伝えたい内容を有償で記事化して掲載する広告だ。

■記事広告で絶対にしてはいけないこと
記事広告は、ユーザーからは「読み物」となっているので違和感なく読める。また、広告主側も伝えたいことを記事内に盛り込めるので、確実に伝えたいことを伝えられる。しかし、この記事広告は、一歩間違えると読者の反感を買ってしまう危険も含んでいる。

例えば「いかにも広告です」といったいわゆる「提灯記事」と呼ばれる類の記事として認識されてしまうことだ。あるメディアに自前で用意した記事を有償で掲載してもらい、記事公開後に、報告と言う体裁で自社サイトに「○○サイトで紹介されました！」というような報告記事を掲載するといった行為、こうした行為をすると敏感なユーザーには、すぐに提灯記事だと見抜かれてしまい、TwitterやFacebookなどを通じ、悪評が一気に広がってしまう。

こうした危険を防ぐために押さえておきたいのがデジタルマーケティングラボの「アドテクで変わる記事広告の価値 ～効果的な記事広告の活用方法～」というコンテンツだ。

■アドテク時代の記事広告のポイント
ITライフハックでも、記事広告作成の依頼は多い。基本的には、ベタほめ系の記事作成はお断りしている。ネットに慣れ親しんでいる読者の勘は鋭く、また実際には広告記事ではないが、広告が取れるかもしれないと思い、ゆる目の表現にした記事ですら、「ステマ記事」「広告」と指摘してくることがある。

ひとたび記事を広告だと思い込んだ読者は「ダマされた」「ステマにもほどがある」とSNSでの批判だけでなく、場合によっては大手掲示板でスレッドが立ってしまい、大炎上してしまう結果になることもある。一度炎上してしまうとマイナスイメージが付いてしまい、以降の広告出稿にも大きく影響してしまうし、他の広告主から出稿を控えられるなどの実害が出てしまう。

このようにデジタルマーケティング時代になると、広告を作る側は今までと違った視点や考え方で記事広告を捉える必要がある。そのノウハウを教えてくれるのが「アドテクで変わる記事広告の価値 ～効果的な記事広告の活用方法～」というコンテンツなわけだ。

■従来の記事広告の問題点とは？
たとえば従来の記事広告には、効果測定における大きな課題があったという。具体的に記事広告で分かることとして「記事のPV、UU」「クリックカウント（商品・サービスページ流入数）」「クリック数のコンバージョン率」といった機械的にカウントできる部分だ。

対して記事を中・長期的に設置していた都合のPVやUUの推移、記事を実際に見た人が記事で紹介している商品・サービスのページに訪問した数、記事を実際に見た人が記事で紹介している商品・サービスを購入した数は、記事を掲載している側しか詳細を知ることができない。

なぜなら記事広告は掲載期間が決まっており一定期間までのデータをもらうことはできるが、それ以降の動きを知りたいときには、メディアに頼んでPVやUUのレポートをもらうことくらいしかできないからだ。そのため広告主側は、記事広告を出稿して良かったのか悪かったのかの判断がつかないという問題点があった。

■広告主側でできる記事広告の効果の可視化 &広告効果のアップとは？
まず、広告主側が出稿時にメディアに依頼すべきこととして「タグマネージャー設置の許可」がある。メディアによってはポリシー上認めていないところもあるが、OKが出ることのほうが多いという。

この設置したタグマネージャーを使えば「アクセス計測用のタグ」「ビュースルー（CV・アクセス）計測用のタグ」「リターゲティング用のタグ」など、様々なタグの呼び出し設定が広告主側でコントロールできるようになる。タグマネージャーからGoogle AnalyticsやSiteCatalystなどのアクセス解析のタグを呼び出すことで、「記事ページが実際にどのくらい閲覧されているか」が時系列で分かるようになる。

メディアとしては、ウソが付けないということになってしまうが、むしろこれを付けてもらうことで自メディアの他メディアに対する優位性を証明することにもつながるので、自信のあるメディアは積極的にタグマネージャーを許可すべきだ。

■記事広告の掲載期間終了後も広告効果が残る結果が
デジタルマーケティングラボの調査によると、タグマネージャーを付けてもらった記事広告を追跡調査してみたところ面白いことがわかったという。記事広告掲載直後は、誘導バナーなどで記事ページへ積極的に誘導したので、当然PVは高く推移している。

しかし、3か月目以降もPVが発生していることがわかったのだ。この時期にはメディア側の掲載期間も終了しており特に誘導施策は行っていないので、自然検索による訪問やメディアサイト内のページ内検索による訪問と考えられる。

つまり、記事広告さえWeb上に残っていれば、ロングテールで記事ページのアクセスが増えるため、広告主側にとって記事広告は得だということがわかったわけだ。さらにタグマネージャー設置済みでGoogle Analyticsが利用できれば、訪問者の性年代を推計したレポートも見ることができるので、長期に渡り「閲覧者が商材のターゲットと合っているか？」などの確認もできるというわけだ。

タグマネージャーを使えば、長期間に渡る追跡調査が可能になる。

Google Analyticsなら訪問者の性年代を推計したレポートも見ることができる。

■アドテク時代だからこそ大事にしたい記事広告
他にも本コンテンツで語られていることは、非常に奥が深い。広告を出す側（広告主、メディア）のいずれにとっても重要なポイントが紹介されている。まずはその目で確認してもらいたいが、デジタルマーケティングラボが持つ多くのコンテンツの中でも最上位に位置するほど大事なコンテンツであることは間違いないだろう。

記事広告の出稿に疑問を持っている広告主、または記事広告を積極的に広告主に提案していきたいメディアの担当者の方は、本コンテンツを頭に叩き込んでおくことをおススメしたい。

■アドテクで変わる記事 広告の価値｜デジタルマーケティングラボ（DML）

これまでGoogleでは「パンダアップデート」や「ペンギンアップデート」と呼ばれる検索アルゴリズム変更を行ってきており、現在は「ハミングバード」というアルゴリズムになっている。こうしたアップデート直後には、新しいアルゴリズムにより旧来のSEO対策が有効に機能しないということが起きる。

その結果、検索順位が大きく低下したり、Page Rankが「0」になってしまったり、スパム認定されてしまうといった好ましくないことが起きる。ちょっとしたアップデートでも、機敏に反応してSEO対策を行っていく必要があるだろう。

■最近のSEO対策は複数ページ対応が原則
たとえばハミングバードアルゴリズムによって検索順位を大きく下げてしまった場合、また新アルゴリズムでWebスパム認定を受けてしまい、サイトの修正を余儀なくされた結果、特定タグを外したのはいいが、どういったSEOキーワードを再設定すればいいのかわからないため、そのままにしているという人もいるかもしれない。

このSEOキーワードについてどう設定したらいいのか？　といった疑問に答えてくれるのがデジタルマーケティング・ラボ（DML）の「SEOキーワードの選定」というコンテンツだ。

最近のSEO対策は、サイトのトップページだけSEO対策を行えばいいということではなくなってしまった。サイト内にあるほぼすべてのページでSEO対策を行うのが主流だ。そのキーワード設定として何をどうしたらいいのかを説明しているので紹介しよう。

■SEOキーワードを選ぶ際に重要な4つのポイント
本コンテンツでは、SEOキーワード選定に当たり、何を重視してキーワードを選ぶかについて非常に参考になるポイントを教えてくれている。以下の4つのポイントが需要だという。

・そのキーワードを検索して流入したユーザーからCVは期待できるか（アクセスの質）
・そのキーワードは実際に検索エンジンで検索されているか（アクセスの量）
・関連キーワードや複合キーワードで使えるキーワードはないか？（キーワードの幅）
・そのキーワードで上位表示させることは現実的に可能か？（競合性）

ポイントの最後にカッコでくくってある「アクセスの質」「アクセスの量」「キーワードの幅」「競合性」というのがSEOキーワードを設定するのに重要になるというわけだ。これらの4点を意識してキーワードを選定することを常に心がけたい。

■SEOキーワードを選ぶのに役に立つツール
キーワードを選定する際の注意点がわかったところで実際にどういったワードを選定すればいいのかについては、競合サイトから学ぶのが手っ取り早い。ライバルの真似をしろというのではなく「参考」にするのだ。相手のキーワードの選定方法や出現頻度をチェックすることで、自社サイトの問題点が見えてくる。それには「SEOチェキ！」がおススメだと説明されている。

■特定キーワードの有効性を知りたいときに役立つツール
自分が設定したいキーワードがあったとして、それが検索でどの程度利用されているのかといったことをチェックしないと高いSEO効果は望めない。検索時に使わないキーワードを設定していたのでは、検索上位に出てくるなど不可能だ。そこで設定したいキーワードが実際どのくらい検索されているのかチェックするツールが4つ紹介されている。

●便利ツール：キーワード検索ボリュームを確認するツール
・Googleキーワードプランナー
・キーワードウォッチャー
・Googleトレンド
・aramakijake.jp

上記のツールを使って、キーワードとして設定したい言葉をチェックしてみるといい。その言葉がどの程度のボリュームで検索されたかがわかれば、そのキーワードを設定すべきかどうかの判断ができる。

検索キーワードのボリュームがチェックできるGoogleキーワードプランナー

キーワード設定のちょっとした違いで検索数に大きな差が出るのは理解してもらえたと思う。ではどのキーワード設定が最も効果的なのか、設定すべきキーワードの幅を広げたり、適切なワードを抽出したりするのに役に立つのが、前述したツールの「Googleキーワードプランナー」と「aramakijake.jp」だという。

こうしたツール類を駆使して適切なキーワードをピックアップしたら、次はサイト内にキーワードを仕込んでいくことになる。ポイントは、サイト内に自然に見えるようにタグを設定し、キーワードを盛り込んでいく。それにはSEO対策用のHTML構造を理解している必要がある。

■SEOを意識したHTMLの書き方
SEO対策に適したHTML構造というのは決まっており、それは本コンテンツの「HTML論理的構造化」というページで詳しく解説されている。以下のポイントごとに解説されており、それぞれ順を追って読み進めて行けば、SEOに最適なHTMLの論理的構造が理解できるようになっている。

・キーワードの適正化
・SEO重要タグの書き方
・重要タグのレイアウト
・HTML論理的構造化のテクニック
・HTMLとCSSの文法を整える
・「キーワード選定～HTML論理的構造化」まで完了

以上、SEOキーワードの適切な選定方法について詳しく解説してくれるデジタルマーケティングラボの「SEOキーワードの選定」。アルゴリズムの更新時だけでなく、定期的なキーワードの見直しを図ることで検索上位を維持することができるだろう。

■SEOキーワードの選定方法｜デジタルマーケティングラボ(DML)

逆に10人しかアプローチできなかったとしたら、一人頭1,000円だ。1万円の商品を買ってもらうのに広告に1,000円を費やしていたら、最大で9,000円しか儲からない。これが20円で済めば9,980円儲かるということになるわけだ。

こうしたコストの算出方法は何を基準に、どういった考え方で単価を設定したらよいのかわからない担当者も多いと思う。そこで紹介したいのが、デジタルマーケティングラボ（DML）が提供しているコンテンツ「ICC分析～ROIを最大化する入札単価調整のテクニック～」である。

■ICC分析とは？
コンテンツ内容の紹介をする前にICC分析とは何かについて説明しておきたい。ICCは「Incremental Cost Per Click」の略で「増分CPC」と呼ばれる。この増分CPCを使った入札単価最適化のための分析手法をICC分析と呼ぶ。

この手法はGoogleのハル・ヴァリアン氏がYouTubeにアップしている「Google AdWords Bidding Tutorial」という動画に、デジタルマーケティングラボの広瀬氏が、日本の事情を加味して多少アレンジを加えたものと思ってもらっていいだろう。

ICC分析をざっくり説明すると、「クリック期待値（クリック1回あたりの価値）」と「増分CPC（増えるクリック1回にかかるコスト）」を比較して、「収益を最大化させるCPC」を弾き出す分析手法ということになる。

DMLでは、この分析方法は、非常に手間がかり、すぐあきらめたくなるくらい面倒で心が折れると説明している。ただし、実際にこの方法でリスティング広告を運用してみたら、CPAが改善できたという。実際に運用に導入しない場合でも、この分析方法と考え方は非常に参考になる。ということで解説を進めていこう。

■削減が必要なコストの算出方法
まずは、コンバージョン（CV）を維持したまま、全体で削減するコストを決めるのだが、このコストをどうやって算出するか？　ということで、架空のリスティング広告のアカウントを例に説明していく。

「実際のCPA（2）」から「アカウントの目標CPA（1）」を差し引いて、そのCPA差分（3）の数値に「CV（4）」をかけると削減に必要なコスト、言い換えれば「CVを維持しながら削減するべきコスト（5）」が算出できる。

（5）を導き出すためには「（2）-（1）×（4）」を計算すればいい。

わかりやすくするために、この例では削減に必要なコストを1,000円×100＝100,000円としている。

■各キャンペーンに削減に必要なコストを割り振り「目標CPA」を設定
削減に必要なコストの算出方法が理解出来たら、それぞれのキャンペーンごとにそのコストを算出し、割り振る。この例では、各キャンペーンのコスト比率に合わせて負担を配分しているが、特に正解はないのだという。それぞれを均等に割り振るケースが良い場合もあれば、比率ごとに割り振ったほうが良い場合もあるということだ。そのあたりは、運用をして把握する必要があるだろう。

ポイントは、入札単価に改善の余地がありそうなキャンペーンに負担コストを割り振ることだ。これ以上改善できそうもないものまで一緒にしてしまうと、適切な金額が割り出せなくなってしまうことに注意しよう。

さて「実際のコスト」（削減に必要なコスト）から「負担コスト」を差し引いて「目標コスト」を算出。これをCVで割った結果が「目標CPA」となる。

■キャンペーンAのキーワードごとの平均CVRを算出
上記にはキャンペーンAとキャンペーンBがあるが、以降は「キャンペーンA」についての話となる点にご注意を。まず、キャンペーンAで設定しているキーワードごとの平均CVRを算出する。キャンペーンAの中にあるキーワード「a」「b」の直近（3か月）の平均CVRを算出する。

単純に3か月ごと6か月ごとのCVを合算してクリック数で割れば平均CVRが算出可能だ。

■クリック1回あたりの価値を算出する
ここからが重要。クリック1回あたりの価値を算出する。ワンクリックあたりでいくら以下なら利益が出るかの分岐点を計算する。これを「クリック期待値」と呼ぶ。この金額を超えてしまうと利益が吹き飛ぶと考えればいい。

上の表を見てもらうとわかるが、期待値とは、クリック1回あたりの価値、目標CPAを達成するために「クリック1回に使える上限コスト」を意味する。この例では、キャンペーンの目標CPAで計算しているが、広告グループやキーワードなど、より分析を細かくすれば、当然精度は上がる。

上の表では、「キーワードa」は540円、「キーワードb」は176円のクリック期待値があるということになる。それより金額が安くなって初めて利益が出るということになるわけだ。商品の性格にもよるが短期的な周期で同じユーザーが再度サイトにアクセスして商品をリピートする可能性が高いのであれば、クリック期待値を手動で引き上げるといった調整も必要になる。

【クリック期待値の求め方】クリック期待値＝「目標CPA」×「平均CVR」

そして、実際のCPC（落札価格）は、設定した入札単価以下となるので「クリック期待値＝入札単価」で設定しておけば、最悪でも広告費用と収益は差し引き引きゼロになる。損もしない・得もしないといったラインに抑えておくことも大事だろう。

ただし、CVRはランディングページやアカウントの運用方法、その他の外部要因など、様々な影響を受け変動する。常に3ヶ月おきに見直すなど最新データで計算した数値を利用するのが鉄則となる。

■実際に最大の収益になる入札単価の求め方
キーワードaの例では、クリック単価が1クリックあたり540円を切れば利益が出るということが分かった。さらに精度を高めることで、それ以上の収益を目指すこともできる。このためには、最大収益になる入札単価を求める必要がある。

例えばクリック数に応じて細かなコストが個別に発生すれば、収益が発生するケースとそうでないケースなども出てくる。平均的に収益を最大化するには、別に「クリック×クリック期待値＝売上期待値」と「コスト」のバランスを加味した「収益期待値」を計算する必要があるわけだ。

そこでキーワードaを例に「どの入札単価で収益が最大になるか」を求めてみたい。

【売上期待値の求め方】売上期待値＝「クリック」×「クリック期待値」

【収益期待値の求め方】収益期待値＝「売上期待値」－「コスト」

上記の例では単価変更後の「キーワードa」のほうが、収益が高くなった。もちろん必ずしも収益が高くなるわけではないが、一定期間ごとに入札単価を計算し直すことで、小さなことだが収益を改善することにつながるので是非、実践してもらいたい。

■クリック期待値と増分CPCを比較した入札単価の調整方法
上記の「収益期待値の算出」の表のクリック数とコストから増分CPCを求めることができる。この増分CPCによって入札価格の引き上げや引下げに関しての判断ができるようになる。

【ICC（増分CPC）の求め方】ICC＝「コスト差分」／「クリック差分」

上の例の増分CPCは「14,400円」÷「30件」で480円になる。つまりクリック1回増えるにつき、480円のコストが発生する。

クリック1回の期待値は540円なので、クリック1回の価値よりも安いコストでクリックを獲得できたことになり、この場合「入札価格を引き上げる」という判断ができる。クリック1回よりも高いコストになれば、「入札価格を引き下げる」という判断になる。

できる限り増分CPCがクリック期待値に最も近くなる入札単価を設定しておきたい。入札単価の引き上げ、引き下げのルールは、以下と思っておくといいだろう。

クリック期待値 ＜ ICC ⇒ 入札単価を引き上げる
クリック期待値 ＞ ICC ⇒ 入札単価を引き下げる

ただし、入札単価を引き上げると、増分CPCがクリック期待値を上回ることがある。これは、“低い入札単価に近い費用”で“新しいクリックを獲得できる”一方で“低い入札単価で獲得できていたクリックの単価が高くなる”（クリックが増えずに単価だけ上がる）ためだ。しかし、増分CPCがクリック期待値を上回っていても、CPC（落札価格）は必ず入札単価以下になるため、実際の費用が設定した入札単価を超えることはない。

以上、入札単価を適切に導き出して設定できる増分CPCを使った入札単価最適化のための分析手法を詳しく解説してきた。入札単価の調整の閾値となるポイントをざっと紹介しておこう。

■その他の入札単価調整の方法
・「CPAでソートして調整」
で目標CPAよりCPAが高いキーワードの入札単価を引き下げる。目標CPAよりCPAが低く、掲載順位が低いキーワードの入札単価を引き下げる。これだと単価を上げることで、CPAを抑えてCVを獲得できる可能性がある。

・「コストでソートして調整」
特に「コストが高い＆CVなしキーワード」をチェック したら、 停止または削除する。 または入札単価を引き下げる。

・「First Page Bidの対処」
管理画面で確認できるのが「First Page Bid」 。1ページ目に表示させるための最低金額のこと。効果が良いキーワードはこれを超えて入札。また、First Page Bidを超えて入札することで品質スコアの改善にもつながる可能性がある。

・「ページ上部表示の推定入札単価」
「First Page Bid」と同じく管理画面で確認可能。指名系のキーワードやCV獲得の主力キーワードはここでチェックしたら堅持すること。ただし、キーワードマッチや広告スコアとも関係があるので、プレミアムポジションの表示が約束されるものではないことに注意。

以上、デジタルマーケティングラボのリスティング広告の入札単価を調整するためのお役立ちコンテンツを紹介した。最近、入札単価の調整がうまくいっていないと感じている人、リスティング広告における最適な入札単価の求め方を知りたい人に特におススメしたいコンテンツと言える。

■リスティング広告の入札単価の調整｜デジタルマーケティングラボ(DML)

こうしたSNSの隆盛に目を付けた各企業がソーシャルメディアに「公式ページ」を続々とオープンしプロモーションを行っている。ただ、「弊社は流行のSNSをきちんと押さえています」的な企業のスタンスが見え隠れしていたりして、商品の売り込みプロモーションとしては、必ずしも上手くいっているとは言いがたいものも多いだろう。

FacebookやTwitterといったSNSが盛り上がりを見せていた初期の頃は、真新しさや物珍しさもあってSNSにおけるプロモーションは、なかなか好反応を見せていたように思う。それほど広告やキャンペーンも多くなかったこともあって、プレゼントキャンペーンなどがあると一斉にユーザーが飛び付いてきて、高い効果が得られることが多かった。

しかし、ユーザー数の伸びが一段落し、プロモーションを打ったり広告を出したりする企業が増えてくると、ユーザーからは、「SNSを使いたいのに広告が邪魔」「ログインしたら強制的にプロモーション動画を見させられて不愉快！」といった声が聞こえるようになってきた。広告を打った企業側からは「ソーシャルでのプロモーションは難しい」「リソースを割いた割にCVがあまり帰ってこない」「会員は増えたけど、サービスを使ってくれない」といった声が聞こえるようになってきた。

時代とともにユーザーの感想も変わってくるわけで、現在ではFacebookで広告を打つ企業が減少してきているように思う。

それでは、ソーシャルメディアでマーケティングを成功に導くにはどうしたらいいのかと悩んでいる現場担当者も多いだろう。その解決の糸口となるかもしれないのが、デジタルマーケティングラボ（DML）が提供しているコンテンツ「ソーシャルメディアマーケティング」だ。

■ソーシャルメディアで成功する企業の特徴とは？
まずこのコンテンツを見て驚いたのは「ソーシャルメディアは“売り込み”の場ではない！」と冒頭で言い切っているところだ。そして、どういった場であるかについて解説している。ソーシャルメディアのマーケティングで成功するポイントは

1）ソーシャルを“売り込み”の場としていない
2）“ソーシャルならでは”のコンテンツを提供している

という点に尽きるという。
逆に失敗している企業の特徴も単純で

「広告目的の投稿が多すぎる」

ことがほとんどなのだという。売り込みの場でもなく、商品の広告も打てないというのであれば、何もわざわざソーシャルメディアを使ってプロモーションを打つ必要はないように思える。

■ソーシャルメデイアの利用目的は？
ソーシャルならではのコンテンツを理解するには、どうしてソーシャルメディアを使うのかをはっきりさせる必要があるという。そこでまず、「ユーザーがソーシャルメディアをなぜ利用するのか？」について考えてみるのが最優先ということで、ユーザーがSNSを利用するシーンを以下のように想定してみる。

・オフラインコミュニケーションの補完（従来からの知人）
・同じ趣味・趣向を持つ人との交流（新たなコミュニケーション）
・知りたいことについての情報を探す（情報の受信）
・自分が入手した情報や自分の情報の発信（情報の発信）

ちなみに、マクロミルのレポートで「ソーシャルな人々のライフスタイル」という調査データーがあるそうで、非常に参考になるためダウンロードするといいだろう。以降は、このソーシャルな人々のライフスタイルをベースに話を進めて行く。

■ソーシャルな人々のライフスタイル
ソーシャルな人々を、まとめると以下のようになる。

「ユーザーは自分の持つリアルのコミュニティに対してソーシャルでその関係を補完し、ソーシャルを契機に新たな友人やコミュニティを作る。そして、知りたいことについての情報を探し、入手した情報や自分についての情報を、ソーシャルを介して発信する」

つまり、よりリアルな生活に近いし、リアルの延長線上にあると言っていいだろう。ことFacebookに関しては、基本的に本名が原則なので、リアルなつながりが大多数を占める。よって、ソーシャルな人々には非常に好まれやすいと言えるだろう。日本最大のSNSであったmixiは匿名のSNSだったため、リアルでの延長にはなれなかったという違いがあるわけだ。

このようにソーシャルがより実生活に近いプライベートとも言えるような場になっているわけで、そのため売り込み用の広告や投稿を出す行為は、はた迷惑であるとユーザーが感じるというのもうなずける話だ。

そこで、企業のアカウントや投稿が支持を得るには「それに合わせたコンテンツ」が必要になるという。

■ソーシャルメディアと広告の違いを整理すべし
どういったコンテンツが必要なのかということに関しては「ソーシャルメディアと広告の違い」を理解する必要がある。広告は、打ったら打ちっぱなし、基本的にユーザーからの反応をダイレクトに吸い上げることはできない。いわゆる一方通行だ。

対してソーシャルメディアは“双方向のコミュニケーション”だということを理解する必要がある。例えば、とある企業の社員である自分が自社のFacebookページにユーザーとして訪れたとして、ユーザーである自分に以下の質問をしたときに「はい（Yes）」と言えるコンテンツが「それに合わせたコンテンツ」になるという。

質問1）そのコンテンツを誰かにシェアしたいと思いましたか？
質問2）そのコンテンツを読んで、あなた自身が面白い、次も読んでみたいと思いましたか？」
質問3）そのコンテンツを読んで、あなたはその“企業”に対して好感を持ちましたか？（就活生ならココに就職したいと思いましたか？）

■ソーシャルメディアマーケティング実践企業
企業がソーシャルメディアで実践しているマーケティングコンテンツの例として「ANA Japan」「UNIQLO」「トレンダーズ株式会社」を紹介していた。

「ソーシャルメディアマーケティング実践企業の紹介」（DML）

このように「見るだけで面白い、役に立つコンテンツがある」からこそユーザーが集まり、「コンテンツに共感が持てる」からその企業のファンになる。「誰かに教えたいと思えるコンテンツ」があれば、それはファンを通じて情報共有され、より多くのファンを生み出すようになるわけだ。

■ソーシャルメディア運営をサポートするツールの利用もアリ
ソーシャルメディアでは「コンテンツを考えること」に時間をかける必要がある。「ページ制作」や「効果測定」などのタスクなどコンテンツ以外のものに時間がかかる場合は、思い切って、それらを用意している有料のプラットフォームサービスを利用するのもアリだ。DMLでは最近日本法人を設立した「ウィッシュポンド株式会社」のサービス（7,000円／月）を紹介していた。コンテンツを考える時間をじっくり取りたいのであれば、こういったサービスを使ってみるといいだろう

■ソーシャルメディアマーケティング｜DML
■デジタルマーケティングラボの記事をもっと見る
・DMLの「リスティング広告の戦略と事例」からエンハンストキャンペーンを使いこなす方法をマスター
・成功も失敗も実例から学べる　デジタルマーケティングラボの「リスティング広告の戦略と事例」
・日本のインターネット広告の歩みがわかるDMLのインターネット広告の歴史
・デジタルマーケティングラボがDMPを詳細に解説！　データマネジメントプラットフォームとは？
・実例を用いて重要ポイントが理解できる　デジタルマーケティングラボが教える動画広告成功のポイント

さて、今回はその「リスティング広告の戦略と事例」コンテンツ内の「成功事例」に用意されている、「エンハンストキャンペーンを使いこなす」というコンテンツを紹介していこう。

■リスティング広告に関する成功事例から何を学ぶか？
リスティング広告における失敗する方法の排除は成功への第一歩であることに変わりはないが、もちろん成功事例から学ぶこともある。その事例をそっくり真似すれば必ずしも成功するということではないが、少なくともうまくいった実績のある事例であるため成功する確率は高くなる。

また、様々な事例を知識として取り込んでおくことは、何かあった時の引き出しとして利用ができるので、現場担当者にとってメリットが高い。それでは成功事例から学ぶものとして、リスティング広告における「エンハンストキャンペーン」の使いこなし方について、順を追って紹介しよう。

■そもそもエンハンストキャンペーンとは？
まずはリスティング広告におけるエンハンストキャンペーンというものは、どういうものなのか？　について知っておく必要がある。iPhoneやiPadの大ヒットなどからもわかるように、スマホとタブレットの爆発的な普及から消費者の行動はここ数年で大きく変化した。

いつでもネットにつなぐことができるデバイスの登場によって、ユーザーは地域、時間帯など関係なくインターネットを利用できるようになった。こうした環境の著しい変化に対応したリスティング広告の新しい環境がエンハンストキャンペーン（※）と呼ばれるものである。
※ヤフーの場合はユニファイドキャンペーンと呼ぶ。

エンハンストキャンペーンでは、ユーザーの意図（検索キーワード）とコンテキスト（曜日・時間帯・地域・デバイス）を踏まえた関連性の高い広告により、PCやスマホ、タブレットといった様々なデバイスにおいて、適切なタイミングを捉えてユーザーにアプローチできるようになっている。

言い換えるならエンハンストキャンペーンとは、キャンペーンごとにデバイスを選択するのではなく、１つのキャンペーンで「PC」「タブレット」「スマホ」に入稿する形がデフォルトになる仕様変更のことだ。消費者がどの端末でアクセスしてきてもアプローチできるようになっているというわけだ。

ただし、ユーザーは今までのようにデバイス別にキャンペーンを分けることができない。全てのデバイスが1つのキャンペーンとして管理され、「スマホ」の入札単価は「PC」＆「タブレット」を基準に“％”で設定する。そして「PC」と「タブレット」は同様と見なされる。リスティング広告の初心者にとってはアカウントの管理がシンプルになるのでメリットに感じるかもしれないが、戦略的に多くのキャンペーンを使用しているWeb担当者にとってはデメリットの部分もあるのだ。それではエンハンストキャンペーンの「デメリット」と「メリット」は何かについて紹介しよう。

■マルチデバイスが当たり前のエンハンストキャンペーンだと個別対応ができない
まずは、従来と比べて不便となった部分を見てみよう。たとえばエンハンストキャンペーンではスマートフォン専用のキャンペーンが作成できない。これは明らかにデメリットと言える。しかも「スマホ」の入札単価はキャンペーンや広告グループ単位で、「PC」「タブレット」を基準に“％”で設定するようになっている。

スマホ専用ゲームをリリースしている会社が広告を打つのであれば、PCやタブレットからのアクセスを排除し、スマホ専用のキャンペーンにしたいと考えるのが普通だ。しかし、エンハンストキャンペーンでは、スマホ専用のキャンペーンが作成できないため、PCやタブレットに対しても同様の広告が表示され、その単価はPCとタブレットを100としたときの％指定で単価を設定する必要がある。

このように基準値がPC（タブレットも同じ）を100とした見立てなので、スマホ専用のキャンペーンを中心に打ってきた担当者だと、PCを基準としたスマホのパーセンテージをどう設定したらいいのかわからないということが出てくる。PCに対してマイナス100％からプラス300％までの単価を設定できるようになっているが、果たしてどのくらいが適当かは、試行錯誤ということになってしまう。

エンハンストキャンペーンのデメリット

先述したようにスマホの入札単価の％設定は、マイナス100％からプラス300％まで、ある程度自由に設定できるので、PCの単価を極力下げることはできる。しかし、それでもスマホの入札単価がPCに引っ張られことには変わりないので、問題がクリアになるわけではないのだ。スマホ専用の製品や商品を扱うユーザーにとっては、納得できない部分がここかもしれない。

逆にPCのみのキャンペーンにしたい場合、スマホの単価調整を「-100％」に設定すればいい。これだけでPCのみのキャンペーン（正確にはPC+タブレット）が作成できるので大きなデメリットにはなっていない。PC向けの企業にとっては、エンハンストキャンペーンはデメリットがないので積極的に利用できるシステムであるといえるだろう。

ただ、エンハンストキャンペーンでは「Click-to-Download広告」というアプリダウンロード用の広告が作成でき、こちらはスマホ専用の広告になる。また、PCとタブレットを100％と見立てるのではなく、スマホ専用キャンペーンやスマホを100％と見立てた場合の％指定が可能になれば、スマホにおけるデメリットも解消されるだろう。

■細やかな指定ができるのがエンハンストキャンペーンのメリット
それではエンハンストキャンペーンのメリットを見てみよう。たとえば同じ検索キーワードでも「曜日」「時間帯」「地域」「デバイス」が違えばユーザーの意図も違うわけで、エンハンストキャンペーンでは、コンテキスト（曜日・時間帯・地域・デバイス）に応じて、入札単価を細かく調整できるようになっている。設定はキャンペーン単位、広告グループ単位で可能だ。

例えば『曜日が○○の時は「+5％」』『時間帯が○○の時は「+10％」』『所在地が○○の時は「+20％」』『モバイルからの検索は「+10％」』といったように入札単価を決めることができる。この場合の入札単価は、「デフォルトの入札単価×152％（1.05×1.1×1.2×1.1＝1.5246）」となる。

デバイスは「PC（デスクトップとノートパソコン）」「スマートフォン」「タブレット」の３種類が選択でき「-100％～+300％」で調整できる。曜日、時間帯、地域は「-90％～+900％」の範囲で調整可能だ（キャンペーン単位の設定で全く配信されないようにすることも可能）。

■モバイル優先といった広告文のフラグ付け機能
広告文にはデバイス設定で「モバイル優先」のフラグを付けることができる。これにより、モバイルで検索してきたユーザーにはPCと違った広告文を表示させることができる。ただし、あくまで“優先”なので、例えば、広告グループ内の全ての広告文を「モバイル優先」にした場合でも、一部PCにも配信される。もしスマホとPC両方に配信したいのであれば場合は、１つの広告グループに「PC用」と「スマホ用」の広告文を用意しておくといいだろう。

■広告グループ単位で設定できるサイトリンク
サイトリンクは広告グループ単位で設定できる。さらに、今まで１つの集合として扱われていたサイトリンクが、リンクごとに分割され、広告グループごとに自由に組み合わせが設定できるようになっている。また、「モバイル優先のサイトリンク」「モバイルでは非表示にするサイトリンク」「表示する時間帯」なども設定できる。１リンクごとにレポートを見ることができるのも特徴だ。

結構多いエンハンストキャンペーンのメリット

■ポイントを押さえてエンハンストキャンペーンを使いこなせ
以上のようにエンハンストキャンペーンのメリットを理解できたのであれば、できるだけ上手に利用する方法をマスターしよう。ポイントは以下の４点だ。

１）旧キャンペーンのモバイル実績を調べておく
２）「曜日」「時間帯」「地域」の実績を調べておく
３）デバイス別の広告文の準備
４）サイトリンクの準備

それぞれを解説すると以下のようになる。

１）旧キャンペーンのモバイル実績を調べておく
先述したようにエンハンストキャンペーンでは「PC＆タブレット」と「スマホ」のキャンペーンが統合されている。そしてスマホの入札単価はPCを基準とした％設定になるので、事前にスマホの実績を調べておき、「PCの何％の入札単価が適切なのか」を算出しておくのが鉄則だ。入札単価はキャンペーン単位で設定できるが、広告グループ単位で細かく設定しておくと後々融通が利くだろう。

２）「曜日」「時間帯」「地域」の実績を調べておく
コンテキスト（曜日・時間帯・地域・デバイス）に応じて、入札単価を調整できるようになっているので各コンテキスト別の入札単価調整を行うために、「曜日」「時間帯」「地域」の実績は必ず調べておくこと。

３）デバイス別の広告文の準備
広告文にフラグ付けができるので、PC用とスマホ用の広告文を準備しておきたい。エンハンストキャンペーンではスマホを対象にしたい広告文には「モバイル優先」のフラグを立てることができる。ほかにもタイトルや説明文の他、リンク先URLも個別に設定できるので、細かく設定しておくほうがいいだろう。

４）サイトリンクの準備
エンハンストキャンペーンでは、サイトリンクはリンクごとに分割され、広告グループごとに自由に組み合わせることができる。「モバイル優先のサイトリンク」「モバイルでは非表示にするサイトリンク」「表示する時間帯」なども考えておくといいだろう。

これからもブラッシュアップが必要なエンハンストキャンペーンであるが、今後はこちらがメインになってくることを想定して、本コンテンツからエンハンストキャンペーンの使いこなし方をマスターしておこう。いつエンハンストキャンペーンに移行しても、すぐに結果を出せる設定が可能になるはずだ。

■【リスティング広告戦略】エンハンストキャンペーンを使いこなす｜DML
■デジタルマーケティングラボの記事をもっと見る
・成功も失敗も実例から学べる　デジタルマーケティングラボの「リスティング広告の戦略と事例」
・日本のインターネット広告の歩みがわかるDMLのインターネット広告の歴史
・デジタルマーケティングラボがDMPを詳細に解説！　データマネジメントプラットフォームとは？

主に戦略部分に特化した内容だったと思う。そこで今回は、同コンテンツ内で紹介されている「事例」について解説をしよう。特に事例として参考になるのが「失敗事例」だ。単なる失敗談ではなく、その後の対策や解決方法を紹介している点がポイントだ。同じような失敗をした人にとっては、解決方法まで理解できるわけで、非常に価値の高いコンテンツであると言えるだろう。ということで、まずは同コンテンツの失敗事例について説明していこう。

■リスティング広告に関する失敗事例から何を学ぶか？
実際の事例に関しては、戦略の解説の最後に、タイトル部分の地色が変えられて掲載されている。別の三項目と関連がないという意味合いもあるが、むしろここもぜひ読んで欲しいという意味合が含まれているため色が変わっていると考えていいだろう。「詳細はこちら」というボタンをクリックすると、「成功事例と最新情報」に切り替わる。

「詳細はこちら」をクリックしてページを切り替える。

■真っ先に読むべきは成功事例ではなく失敗事例
成功事例は、それこそ仕事のマニュアル代わりに使える。該当事例を参考にして、早い時期に同じやり方をすれば、もっとも成功に近づくことができるであろう。ただし、この手の成功事例は、一度うまくいくことが判明すると、短時間で多くの人々の知るところとなってしまう。結果、「誰もがやっていること」に変化してしまう。よって、利用者が少ないうちは有利だが、皆が使い始めてしまうと「使うことが当たり前」となり、有利性は低くなるだろう。しかし、失敗事例は違う。

失敗事例は、時期が経過してもよほどのことがない限り「失敗する」こと自体に変化はない。たとえば「リスティング広告で、最もヒットしない言葉を設定してしまった」「検索に引っかかると設定したランディングページの出来が悪くてまったくヒットしなかった」なんていう例は、今も昔も変わらない。

失敗例を学ぶことができれば、同様の失敗を避けることができる。つまり、デジタルマーケティングラボで紹介している失敗事例を先取りすることで、「失敗事例＝やっていけないこと」が蓄積され、成功へと進むことができる。ということで、どういった失敗事例が紹介されているのか見てみよう。

メニュー内「成功事例と最新情報」にある「詳細情報はこちら」をクリックすると、日付とタイトルが書かれ、下部にジャンルと内容の概要が書かれた選択メニューページが表示される。上から

「2013/04/22　エンハンストキャンペーンのメリットとデメリットを理解して、使いこなす」
「2013/04/22　リスティング広告の自動入札ツールによる最適化の限界」
「2013/04/22　リスティング広告でLPは意外と見られている！　関連性が理由で広告表示すらできなかった件」

といった形で並んでいる。そのうち失敗事例となるのが３つ目だ。さらに「詳細はこちら」をクリックする。

ジャンル：失敗事例とある項目の「詳細はこちら」をクリックする。

■検索キーワードとランディングページの微妙な違いでまったく広告表示につながらなかった事例
クリックして表示されるページのタイトルを見ると、

「リスティング広告のキーワードとランディングページの関連性は重要だった！」

となっている。

ここでは、リスティング広告で設定した”キーワード”と、ユーザーが最初に閲覧するであろうサイトのページである”ランディングページ（LP）”の関連性が薄かったため、ユーザーの検索結果にLPが表れることもなかったという失敗例を紹介している。

具体的には「中国リサーチ」や「中国市場調査」というキーワードは設定し、新しいLPは用意せず、LPについては、「海外リサーチ」「海外調査」をキーワードにしていたすでにあるLPを使い回すことにした。このLPにはアジアという言葉のほか、調査料金の例として中国での調査料金が掲載されているので、関連性がないわけではないと考えたからだ。しかし、結果は広告表示すらされなかったという。

「中国リサーチ」や「中国市場調査」に「海外リサーチ」「海外調査」のLPを組み合わせた。

■設定キーワードと同じ「中国リサーチ」や「中国市場調査」のLPを用意し解決
追求した結果、LPの使い回しによる、LPと設定キーワードとの関連性の薄さが原因であるということが判明した。そこで「中国リサーチ」や「中国市場調査」を前面に押し出すLPを新たに作成して差し替えたところ、広告が表示されるようになったという。

このような失敗事例を知らなかった場合、キーワードを変更してみたり入札単価を上げてみたりと別の対策を先に行ったりして、肝心な”LP変更”という解決方法に辿り着くまでに、時間のロスが発生することだろう。よくある失敗例を頭に叩き込んでおけば、同じような失敗はしないことは勿論、実際に社内の別のチームなどで同じ失敗が発生しても、冷静に対応方法を指示することができる。

LPの新規作成と差し替えで解決

また、失敗事例は、仕事に活用するだけではなく、Web広告担当者の心構えとしても学ぶことができる。検索キーワード設定やLPの準備といったことをルーチンワークとして処理している際に、「ちょっと楽をしよう」「この程度で大丈夫じゃないか」「入札単価をあげれば成果も出るだろう」といった慣れから出る考え方が、思わぬ失敗を呼び込むことを教えてくれるものだ。

このようにリスティング広告の戦略から、失敗から学べる成功のコツまで教えてくれるデジタルマーケティングラボの「リスティング広告の戦略と事例」は、必ず押さえておくことをおススメしたい。

■リスティング広告の戦略と事例まとめ｜デジタルマーケティングラボ
■デジタルマーケティングラボの記事をもっと見る

その当時ソフトバンクで働いていた筆者。サービス開始１か月の間、MA-1を着たジェリー・ヤン（米Yahoo！創業者、元CEO）と本社ビルエレベーターで何度も乗り合わせ挨拶をするなど、いまでは考えられないような環境であった。

室内にはコンパック（現在のヒューレット・パッカード）のブレードサーバーがポツンと置かれ、そのサーバーがYahoo！JAPANのすべてであり、そしてそのサーバーでも十分耐えられる程度のネットユーザーからのアクセス数であった。現在のように１日で19億もアクセスされる巨大ポータルに成長するとは、誰も予想していなかっただろう。

Yahoo！事業部では、ピリッとした緊張感の中でサーファーたちが黙々とネットサーフィンをしているため、なるべく邪魔をしないよう、こっそりと横切るのが常であったのも今となってはいい思い出だ。

また、当時は商用のプロバイダーサービスが開始された直後で、インターネットに接続するにしてもアナログモデムのわずか14.4Kbpsの接続が「高速インターネット」と謳われた時代だった。

その頃のHTMLでできる表現は限定されており、扱える画像サイズも小さく、ホームページといっても、画像少しにあとはテキストといったスタイルが多かった。そんな中、インターネットで行う広告として、いわゆるバナー広告が登場したのだ。

■インターネットテクノロジーの進化とともに歩んできたネット広告の歴史
このバナー広告の登場以降、ネット広告はインターネットのテクノロジーと共に進化していく。インフラがどんどん高速化され、扱えるデーター（画像や音声・動画）も高品質なものへと変わり、そしてHD画質といった高解像度動画までネット広告で扱えるようになった。

こうしたネット広告の仕組みの変遷を詳細に解説しているのがデジタルマーケティングラボ（DML）のコンテンツ「インターネット広告の歴史」だ。1996年に登場したバナー広告から始まり、新たに追加されていったインターネット広告の手法をわかりやすく理解できるようになっている。

■ネット広告の歴史は「広告手法追加」と「配信プラットフォーム進化」の歴史
このコンテンツを見て理解できるのは、インターネットの通信回線の高速化、そしてテクノロジーの進化による取扱データの種類および帯域の増加に伴い、インターネット広告で扱える広告手法が“追加されて来た”という部分だ。

たとえば初期に登場したバナー広告（純広告）だが、現在もネット広告の基本として存在しており、PVが稼げるサイトのトップページでは広告スペースとして用意されている。また、メールマガジンによる広告なども、いまだにポピュラーな広告手法として使われている。

たとえばPCやIT、ネットワークテクノロジーの場合、最新技術が登場すると古い技術に置き換わることがほとんどだ。枯れた技術は棄てられる運命にある。これがインターネット広告の場合は、既存の手法は残ったまま広告手法が新しく追加される形になるのだ。

■単なる全体向け広告から特定ユーザーに絞り込むターゲティングへ
本コンテンツからさらに理解できるのは、インターネット広告は、不特定多数に向けた広告配信から、インテリジェンス性を持って狙ったユーザーに向けて広告を配信するという、ターゲティング手法進化の歴史でもあるということだ。

たとえばバナーとメール配信という手法しかなかった時代が1996年から2002年頃まで続くが、この期間は「PVが多いサイト＝広告閲覧数も多い」ということで、訪問者数の多いサイトにこぞって広告を打つという物量作戦的な広告が多かった。そのために広告を出した割には、あまりヒットしないということもかなりあった。

それが2002年に登場したリスティング広告の登場によって一変する。検索連動型のリスティング広告は、ネットユーザーが検索したキーワードを元に、関連性の高い広告を検索結果に表示するという画期的な方法だ。たとえばお米が欲しいと思って検索をしたユーザーには、お米のネット通販業者の広告を表示するといった具合に、ユーザーが求めている製品、その製品を提供する業者、をマッチングさせることが可能になった。

■ユーザーと広告配信をいかにマッチさせるか？
このリスティング広告の登場以降、インターネット広告は、製品（サービス）を求めるユーザーと、製品（サービス）を提供する広告主とをいかにマッチングさせるか？　といった技術開発のほうへとシフトしていく。検索連動型だけでなく、特定サイトに置かれる広告も、そのサイトのコンテンツ内容に即した製品の広告が貼られるようになっていく。

たとえば自動車に関連する記事であれば、自動車関連の広告を表示させる。パソコンの機器関連の記事であれば、パソコン関連製品の広告を表示させるといった具合だ。こうしたマッチングにより、広告配信の精度が飛躍的に向上していく。

■アドテク時代の到来そして現在へ
2008年頃には、広告配信の手法ありきといった考え方から、広告を出したい相手をターゲットしてロックオンする手法へと、ネット広告の考え方が大きく変化する。

広告を打つべき相手がいる（かもしれない）Web空間に無差別にチラシをばらまくような広告は、ヒット率が低く無駄が多かった。これが、その商品やサービスを求めているユーザーが集まるWeb空間をユーザーの行動から分析し、そこに適切な広告を配信することで、広告のヒット率を向上させ無駄を少なくする方法が編み出されることとなる。

この時代より、インターネット広告は、手法としての「バナー広告」といった部分は、そのまま変化していないが、バナーをどこに配置するか？　といった部分の精度を高める時代に突入する。

広告を打つ相手が見えなかった時代から、ターゲティングの技術が急速に進化した結果、広告を打つ相手をピックアップしてマッチする広告を配信する仕組みへ完全に切り替わったと言っていいだろう。

そこで登場してきたのがアドネットワーク広告だ。広告を打つ側は、「ターゲットは、○×△」「キーワードは□○×△」といった部分を指定するだけで済む。広告を配信する側は、複数のネットワーク（広告配信先）から適切な媒体を選び、そこに広告を配置する。

特定のメディアに広告をするのではなく、配信するメディアもマッチングしてくれるといった仕組みが用意されるようになった。このおかげで、広告主は意識せずに適切な相手に広告を打つことが可能になった。広告を置く媒体側も、特定の製品の広告は表示させたくなければ、そのジャンルを配信対象から外すといったことも可能になった。

広告を打つ側、打つ場所を提供する側、双方に都合のいい仕組み（プラットフォーム）がアドネットワークということになる。

以上のようにアドネットワーク広告へと広告配信の仕組みが進化したことで、さらにインターネット広告の可能性が広がった。だが、インターネットがすべてつながっているとはいえ、そのネットワーク上すべてに広告配信ができるわけではない。

■アドネットワークを統合するDSPへ、そして配信手法に動画広告が登場
広告代理店が複数存在し、ポータルサイトも複数存在しているわけで、当然のことながらアドネットワークやアドエクスチェンジもひとつだけではない。そこで複数のネットワークをまとめることができるDSP（Demand-Side Platform）という統合プラットフォームが登場した。

このように広告配信のプラットフォームが整ってきたわけだが、広告の手法としてはバナー広告だったり、クリックすると紹介ページがポップアップするポップアップ広告といった古くから存在している手法が使われたり、Webサイトを開くと、まずFlashを使った広告が再生されるといった広告が使われていた。

ネットの帯域も十分ある、そして広告のターゲットとする相手を選ぶ精度も向上、といった良い環境なのに、打つ広告はバナーやFlashアニメといった従来通りの手法となると、興味を持ってもらうせっかくのチャンスを活かせないことも出てくる。そこでもっと訴求できる広告はないだろうかと考えられたのが、最近よく見かけるようになった「動画広告」である。

動画サイトのプリロール広告だけでなく、従来のバナー枠で、マウスを広告の上に乗せると、再生画面が出てきて動画が再生される等インタラクティブな仕組みと合わせて配信される動画広告も最近はよく見かける。

テレビではおなじみ、または映画館の本編上映前に流れるCMなど、映像はまさに「百聞は一見に如かず」で、言葉で説明するより実際の動画にして見せてしまうことは、何よりの説得力を持つ。また、文章だと何百文字も必要になってしまう説明を、わずか数十秒の動画で伝えることだってできるだろう。そして、現在のインフラは動画広告の圧倒的なメリットを生かせるようになっているのだ。

■最新のインターネット広告で注目されるDMP
インターネット広告が歩んできた17年間の重みがビッグデーターとして蓄積され、その活用を模索している中で登場してきたのが、DMP（Data Management Platform）だ。長期間積み重ねてきたビッグデーターや自社サイトのログデーターといった貴重な情報を一元管理し分析、最終的に広告配信などのアクションプランの最適化を実現するプラットフォームとして注目されている。

DMPも「オープンDMP」と「プライベートDMP」の２種類が存在する。前者はサイト訪問ユーザーのデモグラ情報や、興味関心・嗜好性などを外部のオーディエンスデーターとシンク（データーエクスチェンジ）させることができ、後者はオープンDMPの領域に加え、企業独自のマーケティングデーター（購買情報、ユーザープロファイル、各種プロモーションの結果等）を集約し、外部のオーディエンス情報とシンクさせて構築される。

このようにインターネット広告が歩んできた歴史と最新のトレンドを詳しくチェックできる本コンテンツは、デジタルマーケティングに関わる人には必見と言える。また、本連載でいままで紹介してきた項目とも密接に関係しているので、ぜひチェックしていただきたい。

■インターネット広告の歴史｜デジタルマーケティングラボ(DML)
■デジタルマーケティングラボの記事をもっと見る