なにしろ、毎日長時間の座り仕事なわけで、椅子の座り心地次第で業務効率が大きく変化する。できるなら人間工学を細部まで考慮したオフィスチェアとしては、ハーマンミラーやアーロンチェアなどの超高級な製品が多数あり、こうした製品を使いたい。ただ、この手のチェアは安くても10万円前後、通常なら20万円近い価格で販売されている。これら高級オフィスチェアを部署の全員分、果ては事業部全体の数十名分用意するとなると、一般の企業やSOHO/SMB環境では、予算が組めず、とても手が出せる代物ではない。

こうした高級オフィスチェアに引けを取らない快適な座り心地を実現しつつ、しかも10万円台のオフィスチェアと比べて快適さは同等以上、しかも値段が半分以下となるのが今回紹介するゲーミングチェアなのだ。

■ゲーマー向けとはいえビジネスユースに使えるのでは？
その名前からも容易に想像できるようにPCでバリバリとゲームをプレイするゲーマー向けのチェアがゲーミングチェアである。それこそ毎日、長時間PCに張り付きっぱなし、しかも両手はマウスやキーボード、専用コントローラを操作しまくる。そうした作業を長時間行っても疲労が少ないように配慮されているのがこの手のチェアだ。

そう、長時間PCの前に張り付いて作業を行うビジネスパーソンと同じことをゲーマーは行っているわけで、これすなわちビジネスユースにも合致する。であるなら目的を同じくして作られているゲーマー向けのチェアは、ビジネスでも利用できるのではないか？　とITライフハック編集部は考えた。

そこで実際に「ゲーミングチェアはビジネスユース、具体的には長時間PCに張り付いてゲーム以外の作業をこなすのに向いているかどうか？」、これを検証するためにテックウインドに協力をお願いし、同社が扱っているゲーミングブランド「AKRacing」の「Nitroゲーミングチェア」をお借りした。そして実際に長期で利用してみて「これはおススメ！」という結論が出た。ということで実際の使用感をお届けしよう。

■AKRacing「ゲーミングチェア」とは？
ゲームをハードにこなすユーザーにとってAKRacingという名前は、聞きなれたブランドだ。海外のゲームの国際大会などをスポンサードしたり、協賛として参加プレーヤー全員に同社のゲームチェアを提供したりしている。いかにも座り心地が良さそうで、なおかつ精悍なそのスタイル、まさにレーシングカーのシートそのものといったデザインだ。

それもそのはず、もともとはレーシングシートの開発のためにチームが作られ、一定の成果を達成した後に、ゲーミング用シート開発へと着手、開発チームはシートの品質を向上させるために、健康的な生活を目指す人間工学の原理を様々に応用しながら製品開発を続けてきているのだ。

つまりAKRacingのゲーミングチェアは、レーシングシートを元にして、PCで長時間快適に作業できるように、長い間人間工学に基づいた各種技術を集約し製品化されたプロフェッショナル向けのチェアなのだ。
　　　

人間工学に基づいて開発されたAKRacing「Nitroゲーミングチェア」

■もちろんオフィスチェアとしても最高峰のクオリティ
さてAKRacingの製品がどういうものか理解してもらったところで、さっそく本題の体験レポートに入ろう。「ゲーミングチェア」に座った第一印象だが、「究極の座り心地を追求した最高峰ゲーミングチェア」と謳っているだけあり、非常に快適な座り心地だ。

これまで使っていたのは、Amazonで購入した3千円代の安物のチェアだ。値段的には十倍近い差であるが、それ以上の、まさに雲泥の差と言っても過言ではないほど。各部のクッションは柔らかすぎず硬すぎず、非常に心地よい。体からの圧力を分散し、集中的に圧力の掛かる部分をなくすことで、疲労を軽減してくれるのだ。これぞまさに人間工学。
　　　　

ゲーミングチェアを知らなかったことを後悔しつつ写真に収まる筆者

イスの高さは座面下のレバーを引き上げて調整できる。クラス4のガスシリンダーを採用、最大荷重150kgなので、かなりの巨体を含めたいていの人は問題なく使える。
　　　　

右脇にある高さ調整のレバー。「プシュー」とおなじみの音で上下する

本製品にはリクライニング機能があり、なんと最大180度まで背もたれを倒すことができる。右脇にあるレバーを上に持ち上げると、背もたれを倒せるようになっている。このあたり自動車シートを倒すのと同じ構造だ。このあたりレーシングシート出身を実感できる部分だ。
　　

レバーを上に持ち上げると、背もたれを倒せるようになる

倒したい好みの角度になった時点でレバーを離すと、その角度にしっかり固定される。筆者は作業の途中で少し休みたいときに、この機能を利用。チェアに座って快眠できたのは、飛行機のビジネスクラス以来だ。この機能、ホントにイイです。

ほぼフルフラットまで背もたれを倒すことができる

その快適さゆえに、撮影を忘れて寝てしまった筆者

椅子の背面や座面の素材には、見ために美しいだけでなく、耐久性にも優れたPUレザーを使用している。日ごろのメンテナンスに気を使わなくて済むのがうれしい。

小さな枕に見えるヘッドレストは、頭と首を支え、長時間座っても疲れにくい姿勢を作り出してくれる。取り外し可能だが、付けていたほうが、首を固定できるので疲れにくい。
　　

この小さなヘッドレスト、機能を考えたスグレモノなんです

アームレストは適度なカーブがあり、横にあるレバーを上に持ち上げることで、4段階に高さ調整ができる。好みの問題だが、筆者は机の高さに合わせて調整している。こうすると、キーボードを打つ際、肘をアームレストに置いたままにできる。個人差があるので一概には言えないが、筆者はこのおかげで重かった肩こりがかなり解消された。

4段階に高さ調整ができるアームレスト

腰が当たる部分には、ランバーサポートと呼ばれる枕のようなクッションが用意されている。腰椎をシッカリと支えて正しい姿勢になるようにサポートしてくれる。こちらもヘッドレストと同じく、取り外しが可能となっている。人間の背骨はゆるやかなS字になっており、その形に近いほうが腰への負担が減る。当然、ランバーサポートがあったほうがチェアとのフィット感があり、非常に楽に作業ができた。
　　

腰が当たる部分には、ランバーサポートが用意されている

本製品、分解された状態で届くため、自分で組み立てが必要となる。その点は、組み立て指南の写真と動画が掲載されている詳細な解説ページが用意されており、これを見れば、工具を扱うことが苦手な人でも、楽に組み立てることができるだろう。また、筆者のような組み立てが好きな人にとっては、完成までが非常に楽しい時間であった。

価格はAmazonで42,800円のところ、4月11日までの期間であれば、注文確定時にさらに2割引となるキャンペーンも開始されている。4万円を切る（税別34,240円）となるので、かなりお買い得だと言える。

これまで格安のチェアを使っていた筆者とって、今回本製品を実際に使ってみた実感として、本製品は「お値段以上の価値がある」と感じた。実際にこの製品を使い始めてから、ひどい肩こりや作業終了時に感じていた腰の重さがなくなった。いままでゲーミングチェアを知らなかったことを、かなり後悔しているほど。

以上、AKRacing「Nitroゲーミングチェア」なら高級なオフィスチェアの5分の1以下の価格で快適なオフィスチェア環境を実現できることがお伝えできたと思う。快適かつコスパの良いオフィスチェアをさがしているなら文句なしにおススメめしたい製品といえる。

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同社は、日本で初となる「区分所有オフィス」という不動産運用方法を提唱する。この運用方法は「事業系のオフィスビルは空室が多い」「立地が悪いとテナントが付きにくい」といったオフィスビルにありがちな常識を打ち破るものだ。

たとえば区分所有オフィスの場合、オフィス1棟を丸ごと購入する場合に比べて少ない借り入れで購入できる上、オフィスを賃貸にも転用できるなどの優れた資産性を生み出す。同社が扱う物件は都内のオフィス空室率5.47%（※1 2014年12月時点、都心5区三鬼商事株式会社の「全国オフィス空室率より」）よりも低い空室率0.94%（※2 賃貸面積ベース）を実現した。こうした新しい不動産投資に興味を持つ人もいると思うので紹介しよう。

■今、狙うべき不動産とは？
説明会は、株式会社ボルテックスの代表取締役である宮沢文彦氏による同社の沿革説明から始まった。宮沢氏は大学卒業後、証券会社に入社、その後、不動産投資会社に転職したのち、10年ほど経って株式会社ボルテックスを設立し、今日に至るそうである。

同社は1999年4月に設立して以来、順調に業績を伸ばしており、2年ほど前から名古屋・福岡・大阪に支店を開設するまでに成長。現在、本店とあわせて4拠点で事業を展開している。その中核となるのが中小の法人に対し「区分所有オフィス」を販売するビジネスだ。

「区分所有オフィス」とは、一棟のオフィスビルのワンフロアのみを所有することを指す。最大のメリットは、従来と同程度の投資金額で、より好条件の物件を所有できる点だ。たとえば、同じ投資金額で、より新しく駅に近い物件を購入できることなどが挙げられる。

宮沢氏によると、区分所有オフィスの運用にはまず、10～50億円のすでにテナントのあるビルを投資会社（ファンド）などから仕入れて、1棟のビルを1フロアごとに「区分」することからはじまる。その後、管理組合を設立し、建物の修繕管理費などを積み立てるシステムを構築する。物件は管理組合が管理を行うため、購入後はほとんどコストが掛からないそうだ。物件所有に掛かるコストをかなり低く抑えることができることもメリットのひとつというわけだ。

株式会社ボルテックス代表取締役宮沢文彦氏

全国140社のプロパティマネージメント（PM）会社における事業同行調査によると、同社はクライアント数上位企業で2位、PM受託面積上位企業で46位にランクインしている（※2014年11月刊プロパティマネジメント調べ）。「面積ベースではまだまだだが、オーナーさんの数はそこそこのレベルに来ている。」と宮沢氏。

全国PM社の実態と事業動向

バブル崩壊以降、中・小型ビルは建て替えが進んでいることから、供給量が少ない一方で借りる層の絶対数は増加しているという。宮沢氏によると、中小企業に加え、SPC（特別目的会社）やNPO法人など、借りる層の絶対数は増え続けているため、需要が供給を超過しているというのだ。

区分所有のメリットをまとめると、下記のとおり。
1.規模
一定規模以上の土地は、開発用途が多岐に広がるため、価値が高い

2.流動性
アセットが小口化されることにより流動性が増し、顕在的顧客網を駆使することにより流動性が高い

3.安定収支
大型ビルは高い賃料で貸すことができ、管理組合組成、長期修繕計画を立てることで突発的なコストが平均化できる

また、区分所有オフィスを自社で保有するほかにも他社に貸し出し、賃料収入を得られることもメリットの1つである。
企業にとって、本業と別の収入減を担保できることは、何らかの理由で本業での損失が発生したときに、当該不動産の売却で負債の補てんをすることができることも区分所有オフィスを保有することのメリットといえるだろう。「区分所有オフィス」の使途は複数あり、保有する企業によって使途を使い分けることもできる。

一棟ビルとの比較

同社から物件を購入した顧客に対しては、その物件の資産価値を常に知らせているという。顧客が経営戦略の一環として購入した物件の売却を希望したときには、同社は自社在庫物件よりも優先して顧客物件を販売する仲介売却を実施する。たとえば、渋谷オフィスの仲介販売では、物件保有期間約2年、売却希望始期から、1か月以内に購入金額のおよそ24%増額で再販できたという。

リスクファクターに関する考え方

企業の成長スピードによっては、あっという間に人が増えてオフィスが手狭になることがある。新しいオフィスに移ったり、現在のオフィスを処分したり、といったことが「区分所有オフィス」であれば、オフィスビル丸ごとよりもスピーディに行えるということがわかってもらえたと思う。

以上のように、駆け足ではあるがボルテックスの「区分所有オフィス」を紹介した。同社は今後もオフィス関連の不動産物件販売から管理運営、売却まで一貫したサービスで多くの企業に利便性を提供していく構えだ。

自社オフィス用の売買だけでなく、魅力のある投資先としての「区分所有オフィス」も展開していく。企業が本業とは別の収益を上げるための新たな投資対象として「区分所有オフィス」は魅力あるサービスになると言えるだろう。

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同社は、「既成概念にとらわれず、物事の本質を見極め社会と顧客に貢献する」という理念の下、1999年4月の会社設立以降、ビル1棟をフロアごとに区分し、それぞれが自由に使え、共同で所有できる新しい事業モデルとして、日本で初めて「区分所有オフィス」という不動産運用方法を提唱している。

今回、株式会社ボルテックス 代表取締役 宮沢文彦氏に直接お話しをうかがうことができた。

■今後は全国で展開したい
株式会社ボルテックス 代表取締役 宮沢文彦氏は、
「株式会社ボルテックスの代表の宮沢と申します。私ども事業系オフィスビルの区分所有に特化した商品を提供しておりまして。一般的にビルへの投資ですと、小さいものがどうしても多くなってしまうんですけれども。私どもの商材は概ね20億から40億ぐらいの中型のけっこうグレードのよいビルですね。これを2～3億の商材にして提供します。…」

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最近では、オフィス環境の整備も人材獲得の大きなポイントとなりつつあるようで、特にメガ・ベンチャーの間ではオフィス投資意欲が高まってきているという。いかにユニークで、いかに従業員が快適に仕事をできるか、各社各様に凝ったアイデアと資金を投じて、そうしたオフィスを紹介する記事も目立って増えてきている。

今回はベンチャーのオフィス環境の整備についての事例を紹介しよう。

■ジーニーの例に見るオフィス環境の必然性とは？
たとえば「即戦力として活躍する若手社員たち　就活最前線～株式会社ジーニーの場合～」といった記事でも紹介している株式会社ジーニー。同社は2015年3月1日（日）に、本社を東京都港区六本木より、東京都新宿区西新宿へ移転した。ここは以前、LINE株式会社の前身であるライブドア社がオフィスを構えていた、いわゆる“聖地”だ。

移転先は全従業員各1票の投票によって決定。オフィスの内装は「新たな発想が生まれ、人が交わり、働き易いオフィスへ」というコンセプトのもと、全従業員から移転前のオフィスの課題点を集約し、多くの意見を取り入れて作られたという。

ジーニーの新オフィスにおける主な特徴は下記の通り。
・社外の方との交流を活性化し、勉強会なども開催可能なカフェテリア。
・4面マルチモニタで大迫力のプレゼンが可能な大会議室。
・ホワイトボードを消さずに連続した使用が可能なエンジニア専用会議室。
・女性向けにデザインをした会議室。
・自由に休息をとることができる仮眠スペース。
など、一般的なオフィス環境と比べると、働く側にとっての理想とも言える環境が採り入れられていることがわかるだろう。また空調についても、各部屋・各スポットごとに調整が可能となっており、こうした細かな配慮も随所に見られる。

▼４面マルチモニタ付き大会議室：「10億円の商談を可能に」という思いが込められている。

▼エンジニア専用会議室：ホワイトボードを消さずに連続した使用が可能。

▼女性向け会議室：女性らしさをイメージし、白を基調したデザインを採用

▼仮眠スペース：自由に休息が取れ、業務の効率化を実現。

このようなオフィス環境への投資を積極的に行い、なおかつ意思決定は全社員参加型の議論を通し、全社員が納得する形での新オフィスへの移行。こうした形でのオフィス環境整備を続けて行くことで、「働きたい環境」「安心して働ける環境」が良い影響を与え、優秀な人材の確保に繋がっていくに違いない。

■株式会社ジーニー

戦略の違いもあるだろうがOfficeの提供形態は国によって異なり、特に日本では提供されていなかったサービスがいくつかある。今回、個人向けOffice 365の提供によって、日本でもOfficeの提供形態が多様化することで、ビジネス向けのクラウドサービスの競争が激しくなりそうだ。

マイクロソフトのOfficeに限らず、多くのアプリで月額課金型やクラウドを利用したサービスが増えている。アドビの「Creative Cloud」では、最新バージョンがパッケージ版としては提供されなくなったが、月額課金にすることで高価なアプリを比較的リーズナブルな価格で、使いたいときだけ利用できる。利用したいときだけ使うという切り売り形式だ。

また、ジャストシステムのATOKのように、アプリケーションの価格は、そんなに高いわけではないが、クラウド型にすることで、辞書データを常に最新に維持できたり、他のデバイスとユーザー辞書や変換の学習結果を共有できるようなクラウドならではの利点もある。

■従来向けのパッケージ版Officeももちろん残る
Office 365は年額もしくは月額課金型で提供され、Webブラウザから利用できる無料版も提供される。そして従来と同じデスクトップ版のソフトも提供される。Windows 8.1ユーザーならわかると思うがOfficeを入れているとデフォルトでの保存先がマイクロソフトのクラウドストレージ「One Drive」となるように連携が深くなる。もちろん作成した文書はOneDriveに保存するだけでなくパソコンに保存もできる。

日本では個人向けOffice 365と同様にまだ提供されていないが、iOSとAndroid向けにもOfficeの専用アプリが用意されており、Office 365ユーザーはOneDriveに保存しているオフィス文書をスマートフォンやタブレットで開いて編集することも可能だ。

現在、WordやExcelのマイクロソフトOfficeは、日本のビジネス市場では圧倒的なシェアとなっている。その一方でWebブラウザで利用できるGoogleドキュメントのような、クラウドサービスとして提供されるオフィススイートも徐々にシェアを伸ばしつつある。アップルはMac、iOS、Webブラウザで利用できるOfficeのPages、Numbers、Keynoteを無償提供しており、スマホやタブレット向けのオフィスソフト市場はマイクロソフトの一強から徐々に変わりつつある。

そんな中でも、マイクロソフトOfficeが他社のサービスと比べて有利な点は、提供形態が複数ある点だ。新しいクラウド型Office 365が提供されても、従来同様のパッケージ版も併売される。そして、特に日本ではパソコンにプリインストールされたOfficeが提供されている。

OfficeがPCでの絶対的な地位に胡坐をかいているだけでなく、スマホやタブレット市場へも積極的にアプローチして行くことで、良い刺激が発生しライバル製品を含めてスマホやタブレット向けのOffice系アプリ全体が進化していくことだろう。

上倉賢 @kamikura [digi2(デジ通)]

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